自然災害の恐怖から建物を守るためには

日本では多くの自然災害が発生しています。

自然災害とは、地震・洪水・火山爆発・台風などの自然現象が直接原因となって起こる災害。天災。(三省堂 大辞林 第三版より)を表しています。

自然災害と自然に使っていますが、その原因には地質・水・天気・火事・衛生など、たくさんの要素が重なり合って発生しているのです。

そして自然災害で失うものは、建物などの物質的なものだけではありません。

これから家づくりをと検討している方や、家づくりをアドバイスする施工会社の方にも、知っておきたい情報です。

自然災害の恐怖とはどんなものか。

そしてその恐怖から建物を守るためにはどうしたら良いのかなど、広い視点で自然災害を考えてみましょう。

地震被災で起こるのは、建物のダメージだけじゃない

自然災害の多くは、いつ何時発生するか分かりません。

そして予期できた場合でも、災害の大きさも年々威力を増し、被害を拡大させているのが実情です。

いつ起こるか分からないという恐怖は、人にとって大きな心理的負担を与えてしまいます。

災害によって、家屋などに被害が出てしまった。

親しい人に被害が出てしまった。

災害が起こったことによって、これからの生活や将来への不安が大きくなったなど、現実面でも心理的に不安定な状況に陥ってしまいます。

住宅の役割は、ただ住まいの場所を提供するだけではなく、家族の精神的な支柱とも言えます。

家族とたくさんの時間を過ごしてた我が家には、多くの想い出がつまっています。

そして家族の過去とこれからを支える基盤となる場所です。

確かに建物へのダメージは、復旧することができます。

しかし復旧するまでの時間や復旧に対する資金面での負担や不安感は、人にとって大きなものとなります。

「家族の家計への負担」と「心理的な負担」を、ダブルで与えてしまうのです。

これからの家づくりは、ただの住まい環境を創造するだけではいけません。

どう安心して過ごせる環境を作り、維持していけるのかがとても大切なのです。

生活を再建するためには たくさんの時間と費用がかかる

万が一の災害被害に備えて、様々な方法が考えられます。

災害に耐えうる建物を作る、水害被害の発生しづらい環境を選ぶなども、方法のひとつです。

そして保険などの「後方支援」となる備えも必要です。

しかしいくら事前に様々な準備していても、被害を決して受けないでしょう。

そして実際に住宅に被害を受けた場合、修理や建て替えなど「被害の状況」によって費用負担にも大きな違いが現れます。

保険などの補償や公的な支援などを合わせても、今までと同じ環境を整えることは、簡単ではありません。

災害の被害を受けた場合、住居復旧にかかる費用にはどのくらいかかるのでしょうか。

データから再建にかかる費用を考えてみましょう。

「全壊」被害からの住宅再建の場合

下のデータは、内閣府 防災情報のページにて公表されているデータになります。

2011年(平成23年)に発生した東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)ですが、建物を含め大きな被害を与えました。

下の表は、消防庁(総務省)から発表されている「物的被害の状況」のデータとなります。

出典:3.3 物的被害の状況|総務省消防庁より

この表から分かるように、ひとつの地震が北は北海道から、南は静岡県に至る広い範囲において、住宅に被害が及んでいるということです。

特に宮城県の被害件数はとても大きく、85,311棟にも及ぶ全壊被害から、224,225棟にも及ぶ一部損壊など被害の影響も様々です。

このように多くの人が安心して暮らせる住宅を失い、それを再建するために大きな負担を強いられてしまうのです。

東日本大震災で全壊被害に遭った住宅を再建するための新築費用として、平均して約2,500万円が必要でした。

それに対して公的支援として受給できるのは、善意による義援金をあわせても約400万円にとどまっています。

住宅・生活再建費用
  • 「半壊」世帯には、災害救助法に基づき、57.4万円を限度として市町村が応急修理を行います。
  • 災害復興住宅融資制度による低利融資は、「一部損壊」でも受けられます。

上記のデータで計算すると、不足分は約2,100万円という大きな負担が強いられます。

その住宅建築費用の他にも、家財道具の用意から仮住まいなどにかかる費用など、様々な部分が肩にのしかかってくるのです。

今後発生が危惧されている南海トラフ巨大地震では、推定全壊住宅は 約238.6万棟というデータもあり、東日本大震災の約20倍になると推測されています。

そして地震の発生は、人や建物などの被害だけではなく、地震被害範囲外の日本全体に影響をあたえます。

下の表は、大規模災害の経済損失額(想定額)となっており、地震という災害がどのくらい私たちの生活を脅かすのかが明確になります。

災害名(想定災害) 経済損失(想定)額
新潟県中越地震(平成16年) 約3兆円
熊本地震(平成28年) 約3.8兆円
東日本大震災(平成23年) 約16.9兆円
首都直下地震 約95.3兆円(想定)
南海トラフ巨大地震 約214.2兆円(想定)

※経済損失額は、新潟県(中越地震)、熊本県(熊本地震)、内閣府(東日本大震災、南海トラフ巨大地震、首都直下地震)による試算。

もし首都圏や南海トラフの地域で大規模な地震が発生してしまった場合、南海トラフ巨大地震の経済損失額は新潟県中越地震の70倍超にもなるのです。

地震の発生は自然界のことなので、私たちには止めることは不可能です。

しかしその被害を少しでも少なくする。地震によるダメージを軽減させる努力は、今からでも遅くはないのです。

出典:住宅・生活再建にはこんなにお金がかかる|内閣府 防災情報のページ  

耐震+制震で実現させる!繰り返し起きる地震に負けない住まい作りを

地震の発生によって、本当に多くのものを一瞬にして失ってしまう可能性があります。

住まいの地震対策の方法には免震構造・制震構造・耐震構造など、いろいろな種類があります。

それぞれに優れた特徴を持った地震対策ではありますが、どこ方法を選ぶのかにより設置の費用も大きく変化します。

例えば免震構造は、3工法の中で、最も建築コストがかかります。また設置後も、定期的にメンテナンスが必要な部分からも維持費用も発生します。

一般的な住宅にも多く普及している耐震構造の場合、建築の際に必要な基準を満たしている建築を行うことで、安心・安全の基礎を作ることは可能です。

耐震にプラスすることで、より強い家づくりへ

トキワシステムが提供している制震ダンパーは、建築基準法で義務化されている耐震の部分をサポートし、地震被害を減少させる方法です。

制震ダンパーとは、建物の柱、梁(はり)部分に取り付け、地震の揺れを吸収し、建物へのダメージを抑えるためのものです。

壁の中に取り付けるものなので、一般的には建物の新築時に取り付けるのが基本です。

耐震補強工事の中で、制震ダンパーを後付けすることも可能です。

今からでも遅くはありません。

耐震住宅に制震装置をプラスし、建物の強さをアップしましょう。

失われてからではもう遅い!制震ダンパー「αダンパーExⅡ」が、大切な財産と家族の命をお守りします。

大切なあなたの家族を守りたい ―KEEP YOUR SMILE―

自然災害が多く発生している、日本。

その中でも地震大国と呼ばれる日本では、繰り返される大規模地震や余震への対策が大きな課題とされています。

その対策で大きな力となるのが、制震装置の導入です。

制震装置を導入することにより、建物の揺れをしっかり抑え、ダメージを減らし建物を守ります。

「αダンパーExⅡ」を導入した場合、最大55%の地震の揺れを吸収します。

繰り返しの地震にも強く、小さな揺れからもその効果を発揮することが特徴です。

13,000棟以上の供給実績、東海地区No.1の採用数で培った知識やノウハウが活きてくるのです。

家族の生命と財産を守る住宅を目指して!「αダンパーExⅡ」がしっかりとバックアップします。

耐震住宅に制震装置をプラスしてみませんか。

ご不明な点等ございましたら、お気軽にお問い合わせください。

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高品質だからこそ実現するメンテナンスフリー性能

長く暮らす住宅だからこそ、安心性を第一に!建物の強さをアップ!

大切な財産と家族の命をお守りします。

株式会社トキワシステム

統括営業本部 静岡県浜松市西区大平台2丁目48番24号
TEL 053-525-8080 FAX 053-525-8822

東京営業所 東京都港区西新橋1丁目17番6号
TEL 03-6550-9250 FAX 03-6550-9251

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「制震ダンパーの採用を考えているから、もっと詳しく知りたい。」
「お施主様に更なる安心・安全をご提供して、他社との差別化を図りたい。」
「マイホームの地震対策を考えているけど、何からやればいいのか分からない。」

トキワシステムが提供する制震装置「αダンパーExⅡ」は、このような悩みを解決します。
13,000棟以上にもおよぶ採用実績を持つ制震装置「αダンパーExⅡ」の事がよく分かる資料を無料でお届けします。

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