直下型地震とは？特徴と備え方を徹底解説｜過去の地震やこれから発生する地震についても確認

直下型地震とは、都市直下で発生する地震で、震源が浅いことから、突然の強い揺れが発生し大きな被害をもたらす特徴があります。

たとえば首都直下地震は30年以内に70％の確率で発生するとされ、火災や建物倒壊、ライフラインの停止など深刻な影響が想定されています。

本記事では直下型地震の特徴や過去の事例、そして命を守るための備えや発生直後に取るべき行動をわかりやすく解説します。

 

直下型地震とは？

日本で発生する地震は、主に直下型（内陸型）地震と海溝型地震に分かれます。

はじめに、東京都などで発生が予想されている直下型地震について、特徴をご紹介します。

直下型地震（内陸型地震）の定義と特徴

参考：東京都　大地震はやってくる！覚えておこう！「もしも」の備え

直下型地震とは、震源が浅く（おおむね深さ20km以内）、都市の直下で発生する内陸型の地震を指します。

震源が近いことから揺れが大きくなる傾向にあり、警報や避難の猶予もなく発生する点が特徴です。

限られた範囲に集中して被害をもたらし、火災や建物倒壊、ライフライン停止につながる危険性があります。

海溝型地震との違い

参考：東京都　大地震はやってくる！覚えておこう！「もしも」の備え

直下型地震が都市直下の浅い震源で発生することに対し、海溝型地震はプレート境界の深部で起きる巨大地震です。

海底で断層がずれるため広範囲に揺れが及び、津波被害を伴いやすい点が特徴です。

＞関連コラム：海溝型地震の特徴を紹介│内陸型（直下型）地震との違いや対策も解説

過去の代表的な直下型地震

直下型地震はこれまで全国各地で大きな被害をもたらしてきました。

中でも代表的な2つの地震について、被害の概要などをご紹介します。

阪神・淡路大震災（1995年）

参考：気象庁　阪神・淡路大震災 写真集

阪神・淡路大震災は、1995年1月17日未明、兵庫県南部を震源として発生した直下型地震です。

神戸市を中心に強烈な揺れが直撃し、約6,400人が犠牲となる大災害となりました。

高速道路の倒壊や木造住宅の全壊が相次ぎ、都市機能は麻痺。
火災やライフラインの停止も重なり、都市直下地震の恐ろしさを印象づけた地震です。

＞関連コラム：1・17の阪神淡路大震災について｜原因や被害とその後の地震対策の変化

熊本地震（2016年）

熊本地震は、2016年4月14日に発生した、震度7を2度観測した異例の直下型地震です。

益城町や熊本市を中心に住宅倒壊や道路損壊が相次ぎ、橋や公共施設も被害を受けました。

繰り返しの強い揺れが建物に追い打ちをかけ被害を拡大、避難所生活が長期化し、直下型地震の突発性と連続性の恐ろしさを知らしめた地震です。

＞関連コラム：熊本地震について解説【風化させない大地震の記憶】

これから発生が警戒されている地震

参考：内閣府　想定される大規模地震

直下型地震は過去だけでなく、今後も各地で発生する可能性が指摘されています。

特に首都圏や中部・近畿圏では、大規模な被害が想定されており警戒が必要です。

首都直下地震

政府の地震調査研究推進本部は、首都直下地震が30年以内に70％の確率で発生すると想定しています。

震源は東京湾北部や多摩地域などが想定され、M7クラスの揺れが首都圏を直撃する可能性があります。

被害想定の概要

• 発生確率：30年以内に70％
• 想定される震源：東京湾北部・多摩地域など
• 想定震度：最大震度7
• 被害想定：全壊家屋175,000棟　死者最大11,000人

＞関連コラム：首都直下型地震について知ろう｜5月に被害想定が10年ぶりに見直された

中部圏・近畿圏直下地震

中部圏・近畿圏直下地震のリスクも指摘されています。

生駒断層帯や上町断層帯など複数の活断層が存在することから、M7級の地震が発生する可能性があります。

名古屋や大阪など都市圏を直撃すれば、大規模な被害が懸念されます。

被害想定の概要

• 発生確率：30年以内に0～3％（対象断層によって異なる）
• 想定される震源：生駒断層帯、上町断層帯など
• 想定震度：最大震度7
• 被害想定：全壊家屋970,000棟　死者最大42,000人

参考：内閣府　中部圏・近畿圏直下地震対策

直下型地震から命を守る、5つの対策

直下型地震は予測が難しく、また発生直後に大きな被害をもたらす点が特徴です。

だからこそ日常からの備えが重要ですので、命を守るための具体的な対策を確認しておきましょう。

• 予測されている地震の確認
• 建物の耐震化
• 家具や家電の固定
• 各種備蓄品の用意
• 避難経路や避難所の確認

予測されている地震の確認

参考：東京都　首都直下地震等による東京の被害想定

最も大切なことは、住んでいる地域でどのような地震が予測されているかを知ることです。

政府や自治体は、首都直下地震や南海トラフ地震などの発生確率や被害想定を公開しています。

地震調査研究推進本部や自治体の防災ページを確認することで、自宅周辺のリスクを把握可能です。

どの震源域が近いのかを理解し地震や続く火災など二次被害を想定することで、備えを具体的に進めやすくなります。

＞関連コラム：震度7の地震はどれくらい？問題点・制震ダンパーなど対策を解説│過去の地震の確認、マグニチュードとの違いなども紹介

建物の耐震化

直下型地震は短時間で強烈な揺れをもたらしますので、建物自体の強度を高めることが欠かせません。

1981年以前の旧耐震基準の住宅は特に注意が必要ですので、耐震診断を受け、柱・壁の補強や基礎の補修を進めることをおすすめします。

さらに、揺れを吸収してダメージを軽減する「制震装置（制震ダンパー）」を導入すれば、繰り返しの余震にも強くなります。
耐震と制震を組み合わせることで、建物の倒壊リスクを大幅に下げ、家族の命と住まいを守る備えを図りましょう。

家具や家電の固定

地震の発生時には、家具や家電の転倒によるけがも想定されています。

特に直下型地震は揺れが突発的で激しいことから、固定していないと転倒する危険性が高まります。

家具や家電の固定により室内の安全を確保することは、命を守る基本的な対策の一つです。

＞関連コラム：地震による家具・家電の倒壊や転倒を防ごう！ポイントや方法をご紹介

各種備蓄品の用意

ライフラインの停止に備え、家庭での食料や日用品の備蓄は欠かせません。

最低3日分、できれば1週間分の水や食料を確保することが推奨されます。

生活習慣や家族構成に合わせて準備することで、いざという時に安心して在宅避難に切り替えることが可能となります。

参考：東京都　リーフレット・パンフレット

避難経路や避難所の確認

避難を迅速に行うには、あらかじめ安全なルートと避難所を把握することが重要です。

ハザードマップを確認し、家族全員で共有することで混乱時にも冷静に行動できます。

確認するべきポイントの例

• 自宅や勤務先からの避難ルートを複数想定
• ブロック塀や川沿いなど危険箇所を避ける
• 最寄りの避難所の場所と開設条件を確認
• 家族で集合場所と安否確認方法を決める　など

＞関連コラム：地震発生時の「避難の仕方」を確認│地震発生前に備えて適切な避難につなげる

企業が実施しておくべき備え

直下型地震が発生すると、従業員の安全確保だけでなく、事業の継続性にも深刻な影響を及ぼします。

このため企業は「人命を守る備え」と「事業を止めない備え」の両面から準備を進める必要があります。

災害時に社員が冷静に対応できるよう、防災訓練や安否確認体制を整えることはもちろん、停電や交通遮断を想定した事業継続計画（BCP）の策定も欠かせません。

平時から備蓄や代替拠点の検討を行うことで、被害を最小限に抑えられます。

企業の主な備えの例

• 従業員の安全確保（防災訓練・避難経路の整備）
• 社員安否確認システムの導入
• 水、食料、衛生用品などの備蓄確保
• 非常用電源や通信手段の準備
• 事業継続計画（BCP）の策定と見直し
• 在宅勤務や拠点分散など柔軟な業務体制

＞関連コラム：企業・店舗・お店の地震対策11選│大地震に備えるべき理由も紹介

まとめ│直下型地震への備えは「今」

＞制震ダンパー施工事例（株式会社BLISS様・M様邸・新築工事）

直下型地震は予測が難しく、発生すれば短時間で甚大な被害をもたらします。

だからこそ、建物の耐震・制震化や家具の固定、備蓄や避難経路の確認といった日常の準備が命を守るカギとなります。

地域の情報を把握し、家族や企業単位で防災を習慣化することが重要です。

 

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