関東大震災はいつ起こった?|その経験を首都直下型地震に活かす方法とは

関東大震災はいつ起こった?|その経験を首都直下型地震に活かす方法とは

世界の中でも地震発生回数の多い日本では、過去に何度も大きな地震を経験してきました。

地震発生では揺れや津波などの被害に注目が行きがちですが、もうひとつ被害を拡大させる要因に「火災」があります。

過去には関東大震災という地震が発生し、地震の揺れと合わせ火災でも多くの尊い命が失われました。

今回は「関東大震災」にクローズアップし、いつ起こり、どんな被害があったのか。

そして、今後発生すると心配されている「首都直下型地震」に活かすためにはどうしたらいいのかを考えていきましょう。

この記事を読んだらわかること

・過去の地震では「震度6以上の場合、大規模火災に発展するケース」が多く確認されています。
 これから発生するかも知れない地震に対して、どのような地震対策が施されているのかを知ることができます。
・過去の地震には地震に活かせる対策のヒントが眠っています。
 関東大震災の教訓を、これからの地震対策に活かす方法を知ることができます。

首都直下地震とはどこで起こるの?

近い将来の発生の切迫性が指摘されている大規模地震として、「南海トラフ巨大地震」「首都直下地震」などがあげられています。

迫り来る大規模地震
出典: 日本の地震 これまでとこれから |国土交通省

「首都」という言葉により、「 東京で起こる地震 」と思われがちですがそれは間違いです。

首都直下地震では、「東京都、茨城県、千葉県、埼玉県、神奈川県、山梨県を含む南関東地域のどこかを震源」として起こる地震を想定しています。

地震の規模としては「マグニチュード7クラスの大規模な直下型(内陸で起こる)地震」を想定しており、この規模の地震が発生した場合、どの地域で起こっても日本全体に及ぼす影響は大きなものとなるでしょう。

その発生確率に関し政府は、「30年以内に70%」という数値を発表しています。

特に人口の集中している東京で発生した場合、その被害やその後におよぶ影響は甚大なものとなります。

過去には首都直下地震と同じエリアで起こった巨大地震として、「関東大震災」が発生しています。

ではこの関東大震災は、いつ起こり、どんな被害が発生したのか。

今の首都で発生した場合、どんな被害が想定され、どんな地震対策が必要となるのかを解説していきましょう。

<参考コラム>日本で起きた3つの大地震がもたらしたものは?今後の対策を考える

関東大震災の被害を大きくさせた「地震火災」とは

東京の街並み

関東大地震は、地殻を構成するプレート同士が「接触面で一気にずれ動くことにより生じた地震」となります。

1923(大正12)年9月1日に発生した関東大地震は、「マグニチュード7.9」と推定される首都圏を襲った巨大地震であり、南関東から東海地域に及ぶ広い地域にまで被害がおよびました。
またこの地震では死者が105,385人、全潰全焼流出家屋も293,387棟に上り、電気、水道、道路、鉄道などのライフラインにも甚大な被害発生し、一瞬にして多くの人の暮らしを激変させた地震災害になります。

引用: 報告書(1923 関東大震災) |内閣府防災情報のページより

確かに今よりももっと建物の強度が低く、揺れによって多くの建物に被害が出たことも事実です。

しかし被害を拡大させたもうひとつの要因が「地震火災」でした。

地震発生が昼食時にに起こったこともあり、多くの家庭の竈(かまど)や七輪から同時多発的に火災が発生しました。

水道が断水したため最新の消火装備も役に立たず、おりからの強風によって火災はたちまち延焼し、東京一面が焼け野原のような状況になってしまったのです。

地震による火災は、大きな揺れを感じる地震と同時に発生することも多く、ひとつ火災が起こることにより大きな被害に発展する可能性が高くなります。

地震の被害を最小限に抑えるためには、地震にも負けない建物づくりと地震火災を起こさせない環境づくりが必要なのです。

<参考コラム>建物倒壊はなぜ起こる?災害から我が家を守るには

建物の構造だけではない!首都直下地震の被害を拡大させる要因は?

建物火災

確かに関東大震災とは建物の構造や強度にも、今とは違いがあります。

しかし同じくらいの地震規模となる 「マグニチュード7クラスの大規模な直下型(内陸で起こる)地震」 では、地震火災により下のような被害が起こると想定されています。

出典:首都直下地震等による東京の被害想定―概要版―|東京都

○ 木密などの環境により東京都では「火災による死者は、7割に及ぶ最大1万6000人の被害」
○ 国の想定では、死者は最悪の場合東日本大震災を上回る2万3000人。
○ 建物においては、全壊または焼失する建物は61万棟にのぼる。

特に東京などの人口密集地では、木密など住宅と住宅の間も狭く、倒壊や火災での被害も拡大しやすい状況とも言えます。

現状の建築基準法では、独自で建替のできない建物も多く存在しています。

通常の火災と違い地震火災は、同時多発することが多いのが現状なのです

<参考コラム>木造住宅の耐震対策は、10年でどう変化した?|制震ダンパーで効果をアップさせよう

首都直下地震では、こんな原因で地震火災が発生します

地震に直結する被害の中でも、火災が原因となり多くの人の命が失われてきました。

その被害を抑えるためには、「どんな原因で火災が発生しているのか」を知ることが重要です。

ここでは地震火災の原因としてあげられている、4つのことを詳しく解説していきましょう。

① 電気火災

出典:感震ブレーカー普及啓発チラシ|経済産業省

地震発生の場合、外からの火の気だけではなく「家庭内に多くある電気製品からも火災は発生」します。

阪神淡路大震災や東日本大震災で発生した火災の多くは、この電気火災が原因と言われています。

主な出火原因としては、下の様な事柄が考えられます。

  • 家具の転倒により電気コードが傷つき出火
  • 水槽が破損し、水がなくなったため観賞魚用ヒーターから出火

など、どんなことから火災が発生するのかは分かりません。

電気火災を最小限に抑えるために、避難時はブレーカーを落とすことを忘れないようにしましょう。

② 普通火災

普通火災は、ガス器具や配管、直接の火の元など、電気機器・配線以外によって起こる火災となります。

主な出火原因としては、下の様な事柄が考えられます。

  • 地震による家屋の倒壊や家具の転倒により、ガス管が破損
  • 使用中の電気ストーブに可燃物が落下し出火

など、地震の大きなパワーに耐えられず被害につながるケースも多いのです。

地震の揺れがおさまり、安全をしっかりと確認した後で、使用中のガス機器のスイッチを切りガス栓を閉めるなどの火災予防を行いましょう。

③ 津波火災

津波が起こることにより、様々な物が打ち寄せられてしまいます。

その漂流物に中には、可燃物や危険物などが含まれていることもあり、注意が必要なのです。

東日本大震災で起こった火災のうち、約4割超物火災が津波火災となっており、漁港や工業地帯では、津波火災の危険性が高まるのです。

主な出火原因としては、下の様な事柄が考えられます。

  • 自動車などから流出したガソリンへ着火しての火事
  • 流されてきた自動車のバッテリーがショートし、発生する火事

地震などの自然災害の場合、どんなことが火事につながっているのかは分かりません。

周りをしっかりと観察し、危険なモノには近づかないなど注意しましょう。

普及時にも注意が必要「通電火災」

地震火災の恐ろしいところは、地震発生時だけに限らないという部分です。

例えば電気が復旧し通電が再開された時、いち早く電気を使用したいという気持ちになりますが、その際にも注意が必要なのです。

地震で停電することにより、電気器具が作動を停止しますが、電源自体が切れた訳ではありません。

そのため通電して電気が補われたことで機能が復帰した際に、電気器具が作動して出火する可能性があります。

それが「通電火災」です。

普及する際にも、転倒したままの電気器具は元に戻し、スイッチが切れていることを確認するなど、安全第一を心がけましょう。

まとめ:これからでもできる!地震火災を防止するためにできること

地震火災を防止するためには、建物や設備に地震対策を検討しましょう。

電気火災を防止する有効的方法

地震による電気火災を防ぐためには、感震ブレーカーの設置もひとつの方法です。

「感震ブレーカー」は、地震発生時に設定値以上の揺れを感知したときに、ブレーカーやコンセントなどの電気を自動的に止める器具です。

感震ブレーカーの設置は、不在時やブレーカーを切って避難する余裕がない場合に電気火災を防止する有効な手段です。

感電ブレーカーの種類は、下の4パターンになります。

出典:感震ブレーカー普及啓発チラシ|経済産業省

住宅に合わせたパターンを選択し、設置することで地震火災を防止する可能性も高まります。

地震火災対策と合わせて取り組もう!建物自体の強化UP

感電ブレーカーと避難路の確保等のために建物の耐震化を合わせて施すことで、効果が期待できます

その耐震化をサポートする装置が、制震ダンパー「αダンパーExⅡ」です。

トキワシステム制震ダンパーαダンパーExⅡ


私たちトキワシステムでは、地震の揺れを吸収するしなやかさを活かし「建物の損傷を削減する効果」を建物に持たせる制震装置「αダンパーExⅡ」 をご提案しております。

耐震住宅へ制震装置をプラスして

耐震工法では、筋交いや構造用合板などを住宅内の施し、地震の揺れに耐える家を創造します。

しかし、強さを求めるがゆえ、繰り返しの地震で建物にダメージが蓄積されていくなどのデメリットがあります。

制震は、「地震の揺れを制し、揺れを吸収する」特徴を持った地震対策です。

地震発生時の住宅被害

上の図のように、地震対策の方法により「中破」「小破」「無被害」など住宅の被害も変化します。

耐震住宅へ制震装置をプラスすることで、地震から建物の倒壊を防ぎ「地震火災被害」にも効果を発揮します。

<参考コラム> 制震ダンパーが選ばれる理由|αダンパーEx Ⅱ

幅広い住宅におすすめ!制震装置「αダンパーExⅡ」

トキワシステムがおすすめする制震装置「αダンパーExⅡ」は、特殊オイルを使用した制震ダンパーです。

耐震工法の建物に設置することで、より高い効果を発揮します。

地震の揺れをよく吸収するシミュレーション結果

このように、設置によって地震の揺れが大幅に軽減されていることがわかります。

耐震補強と制震ダンパーを組み合わせ、あなたの大切な我が家を災害から守りきりましょう。

我が家にも付けられる?本当に効果があるの?など採用に迷っている方は、ぜひお気軽にご相談ください。

大切なあなたの家族を守りたい ―KEEP YOUR SMILE―

地震大国と呼ばれる日本では、

繰り返される大規模地震や余震への対策が大きな課題とされています。

制震装置を導入することにより、建物の揺れをしっかり抑え、ダメージを減らし建物を守ります。

「αダンパーExⅡ」を導入した場合、最大55%の地震の揺れを吸収します。

繰り返しの地震にも強く、小さな揺れからもその効果を発揮することが特徴です。

15,000棟以上の供給実績、東海地区No.1の採用数で培った知識やノウハウが活きてくるのです。

家族の生命と財産を守る住宅を目指して!「αダンパーExⅡ」がしっかりとバックアップします。

耐震住宅に制震装置をプラスしてみませんか。

ご不明な点等ございましたら、お気軽にお問い合わせください。

監修者情報

株式会社トキワシステム

株式会社トキワシステム

制震ダンパー・地震対策の情報について発信しています。
トキワシステムが提供する制震ダンパー『αダンパーExⅡ』は、地震から建物を守り、住まいの安心と安全をご提供いたします。

保有資格
・二級建築士
・フォークリフト運転技能者
・木材加工用機械作業主任者
・第二種電気工事士

受賞歴
・GOOD DESIGN AWARD 2021