地震の被害を広げないために 火災を防ぐ重要性とは
自然災害の多い国、日本。
過去に大きな地震を何回も経験し、多くの被害もありました。
地震と言えば、揺れや津波などの被害の他に注意したいのが、「火災」での被害です。
過去の地震を分析してみると、全てとは言いませんが「震度6以上の地震では、大規模火災が発生している」という事実があるのです。
今回は地震被害に中でも、「地震の火災被害」に注目して解説していきましょう。
地震被害を最小限に抑えるためには、日頃からの備えや意識改革も必要です。
今までの経験からいろいろな検討をし、続けていくことが重要なのです。
これから家づくりを考えている人にはもちろん、家づくりをアドバイスする方であれば「お客様の目線に立ったアドバイス」をするために知っておきたい情報です。
地震に対する情報を知ることは、地震対策にもつながっているのです。
目次
地震被害のひとつ「地震火災」

平成7(1995)年に発生した阪神淡路大震災では、様々な原因から多くの命が失われました。
死者数:6,402人(男性 2,713人、女性 3,680人、不明 9人)の内、倒壊や家具の転倒を原因とする「窒息死」や「圧死」「頭部や内臓などの損傷」などは、72.57%(3,979人)にもなります。
そして地震の影響による「焼死」は、7.35%(403人)となっています。
出典:阪神・淡路大震災の死者にかかる調査について(平成17年12月22日記者発表)|兵庫県ホームページ
地震のパワーに耐えきれず建物の倒壊により、火事が起こったり、避難を困難にする、救助を困難にしたなど、様々な要因が考えられるでしょう。
地震による火災は、大きな揺れを感じる地震と同時に発生することも多く、ひとつ火災が起こることにより大きな被害に発展する可能性が高くなります。
地震の被害を最小限に抑えるためには、地震にも負けない建物づくりと地震火災を起こさせない環境づくりが必要なのです。
都心部など人口密集地では
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出典:首都直下地震等による東京の被害想定―概要版―|東京都
東京など人口の多い人口密集地で地震と同時に火災が発生してしまった場合、想定されている出火件数は「最悪の場合2,000件」とも言われています。
通常の火災と違い地震火災は、同時多発することが多いのが事実です。
これに対し対応できる設備には、限りがあります。
「首都直下地震の被害想定と対策について(最終報告 平成25年12月)」では、現在の設備数は下の様になっています。
○ 消防ポンプ自動車数
- 消防本部: 東京都670台 (4都県1,717台)
- 消防団 : 東京都280台 (4都県1,613台)
火災の場合1つの火事に対して、数台のポンプ車で対応しなければいけません。
そうした場合、消防力も足りず、初期消火も行えず、被害が広がっていくという想定に行きつきます。
災異集的な想定延焼家屋数は、約38,000~412,000棟もの建物に、被害がおよぶと見込まれています。
発生する時間や気候によっても、被害の想定は変化する
通常の火災でもそうですが、発生する時間帯などによっても、被害規模は大きく変化します。
そして地震が発生した時に大きな風を発生させる環境であった場合、延焼スピードは加速します。
阪神淡路大震災では発生時、ほぼ無風という環境で延焼スピードも時速40m程度となっており、人も逃げることができる速度となっています。
しかし関東大震災の場合、近くに台風が来ていたという環境も伴い、秒速10mほどの風が火災を拡大させてしまいました。
建物の構造や環境の違いはあるものの、周りを取り巻く自然環境などによっても被害は拡大することを知っておくことが大切なのです。
こんなことが原因で火災が発生します
地震に直結する被害の中でも、火災が原因となり多くの人の命が失われてきました。
その被害を抑えるためには、「どんな原因で火災が発生しているのか」を知ることが重要です。
ここでは地震火災につながるとされている部分を、まとめていきましょう。
地震火災の原因につながるものは何?
地震の揺れにより、通常では考えられないことが発生します。
ここでは地震火災の原因としてあげられている、4つのことを詳しく解説していきましょう。
① 電気火災

出典:感震ブレーカー普及啓発チラシ|経済産業省
家庭内に多くある電気製品からも、火災は発生します。
阪神淡路大震災や東日本大震災で発生した火災の多くは、この電気火災が原因と言われています。
主な出火原因としては、下の様な事柄が考えられます。
- 家具の転倒により電気コードが傷つき出火
- 水槽が破損し、水がなくなったため観賞魚用ヒーターから出火
など、どんなことから火災が発生するのかは分かりません。
電気火災を最小限に抑えるために、避難時はブレーカーを落とすことを忘れないようにしましょう。
② 普通火災
普通火災は、ガス器具や配管、直接の火の元など、電気機器・配線以外によって起こる火災となります。
主な出火原因としては、下の様な事柄が考えられます。
- 地震による家屋の倒壊や家具の転倒により、ガス管が破損
- 使用中の電気ストーブに可燃物が落下し出火
など、地震の大きなパワーに耐えられず被害につながるケースも多いのです。
地震の揺れがおさまり、安全をしっかりと確認した後で、使用中のガス機器のスイッチを切りガス栓を閉めるなどの火災予防を行いましょう。
③ 津波火災
津波が起こることにより、様々な物が打ち寄せられてしまいます。
その漂流物に中には、可燃物や危険物などが含まれていることもあり、注意が必要なのです。
東日本大震災で起こった火災のうち、約4割超物火災が津波火災となっており、漁港や工業地帯では、津波火災の危険性が高まるのです。
主な出火原因としては、下の様な事柄が考えられます。
- 自動車などから流出したガソリンへ着火しての火事
- 流されてきた自動車のバッテリーがショートし、発生する火事
地震などの自然災害の場合、どんなことが火事につながっているのかは分かりません。
周りをしっかりと観察し、危険なモノには近づかないなど注意しましょう。
普及時にも注意が必要「通電火災」
地震火災の恐ろしいところは、地震発生時だけに限らないという部分です。
例えば電気が復旧し通電が再開された時、いち早く電気を使用したいという気持ちになりますが、その際にも注意が必要なのです。
地震で停電することにより、電気器具が作動を停止しますが、電源自体が切れた訳ではありません。
そのため通電して電気が補われたことで機能が復帰した際に、電気器具が作動して出火する可能性があります。
それが「通電火災」です。
普及する際にも、転倒したままの電気器具は元に戻し、スイッチが切れていることを確認するなど、安全第一を心がけましょう。
地震火災を防止するためにできること
地震火災を防止するためには、建物や設備に地震対策を検討しましょう。
地震火災を防止する有効的方法
地震による電気火災を防ぐためには、感震ブレーカーの設置もひとつの方法です。
「感震ブレーカー」は、地震発生時に設定値以上の揺れを感知したときに、ブレーカーやコンセントなどの電気を自動的に止める器具です。
感震ブレーカーの設置は、不在時やブレーカーを切って避難する余裕がない場合に電気火災を防止する有効な手段です。
感電ブレーカーの種類は、下の4パターンになります。

出典:感震ブレーカー普及啓発チラシ|経済産業省
住宅に合わせたパターンを選択し、設置することで地震火災を防止する可能性も高まります。
耐震対策等と合わせて取り組もう!
感電ブレーカーと避難路の確保等のために建物の耐震化を合わせて施すことで、効果が期待できます。
その耐震化をサポートする装置が、制震ダンパー「αダンパーExⅡ」です。
万が一の災害を防止するためには、日頃からの準備や対策が必須です。
制震ダンパー「αダンパーExⅡ」を設置した方からも、安心・安全の声が届けられています。
<お客様の声>
- 設置した後、大きな地震が発生しましたが、外壁の塗り壁にもヒビもなく、性能面でも信頼度が高まりました。
- 地震が発生しても、「ダンパーを入れているから大丈夫」という大きな安心感をもらっています。
- 内部の花瓶も倒れていないことにはびっくりしました。
<施工会社様の声>
- 小さくて扱いやすいのが大きなメリットだと感じています。
- 施工が非常に簡単であり、確実な設置ができることが最大の特徴です。
- 小さいので、バランスの良い配置ができ、特に2×4の時は使いやすさを感じます。
- 大型の制震装置だと施工面に問題があり、αダンパーExⅡはそこを解決できる商品だと思いました。
など、施工面からも安心を提供できるとのメリットを実感していただいています。
これから家づくりを考えている方も、家づくりをアドバイスしている工務店の方も、ぜひ一度制震ダンパーを検討してみませんか。
大切なあなたの家族を守りたい ―KEEP YOUR SMILE―
地震大国と呼ばれる日本では、
繰り返される大規模地震や余震への対策が大きな課題とされています。
制震装置を導入することにより、建物の揺れをしっかり抑え、ダメージを減らし建物を守ります。

「αダンパーExⅡ」を導入した場合、最大55%の地震の揺れを吸収します。
繰り返しの地震にも強く、小さな揺れからもその効果を発揮することが特徴です。
13,000棟以上の供給実績、東海地区No.1の採用数で培った知識やノウハウが活きてくるのです。
家族の生命と財産を守る住宅を目指して!「αダンパーExⅡ」がしっかりとバックアップします。
耐震住宅に制震装置をプラスしてみませんか。
ご不明な点等ございましたら、お気軽にお問い合わせください。