建物倒壊はなぜ起こる?災害から我が家を守るには

建物倒壊はなぜ起こる?災害から我が家を守るには

住宅は、家族の基盤となる大切なものです。

安定した生活を送るためには、地震災害があっても、倒壊しないことが大前提となります。

今回は「地震で起こるかも知れない、建物の倒壊」にクローズアップしてみましょう。

制震ダンパーは、小さな揺れから大きな揺れで起こる被害を軽減してくれる制震装置です。

地震対策をアドバイスする方にも、これから地震対策をと検討している方にも、知っておきたいポイントをまとめました。

安心・安全な地震対策にお役立てください。

この記事を読んだらわかること

 
・実際に地震発生の時起こる倒壊とは、どのような状態なのか。そしてその復旧のためには、どんな費用が必要なのかなどを解説します。
・制震装置をプラスすることで、どのような効果やメリットがあるのかを知ることができます。
・地震対策を検討している方へ、より良い方法を選ぶために役立つ情報を知ることができます。
地震による建物倒壊のイメージ

日常から日本では、大なり小なりの地震がどこかで発生しています。

地震の恐怖は、その時に経験する大きな揺れや被害はもちろんですが、私たちの記憶からその出来事が風化してしまうことかも知れません。

ここでは建物が倒壊することにより、どんな被害が起こったのかを解説していきましょう。

阪神・淡路大震災では

 阪神・淡路大震災震度分布図
阪神・淡路大震災震度分布図|気象庁データより出典

過去に大きな地震はいくつも発生してきましたが、地震対策を大きく変化させたのが「 阪神・淡路大震災 」と言われています。

阪神・淡路大震災は、1995年(平成7年)1月17日に兵庫県の淡路島北部沖の明石海峡を震源とした地震であり、近畿圏の広範囲におよび被害をあたえました。

阪神・淡路大震災で被害のあった家屋は、全壊が約10万5,000棟、半壊が約14万4,000棟にもおよんでいます。

多くの建物が一気に倒壊したこともあり、人的被害も大きく、何より倒壊した建物により火災が発生する。

建物が道を塞ぎ、緊急車両が通れないなど、災害でいう「二次災害」も被害を拡大させた要因でした。

地震の発生を止めることはできませんが、地震の被害を最小限にすることは、これからでもできるのです。

参考コラム>>日本で地震の多い場所はどこだろう

阪神・淡路大震災の経験を活かして

災害より復旧するイメージ

大きな被害を生んでしまった阪神・淡路大震災の教訓を活かし、国は建物の基礎となる建築基準法を改正し「新耐震基準」を定めました。

阪神・淡路大震災で亡くなった方のおよそ7割の方が、倒壊した建物や家具の下敷きになるなどの「建物が原因」によるものでした。

新耐震基準を設定することで建物の耐震強度を上げ、建物の倒壊することによる死傷者を減らすことが目的です。

年代により変化する「建物自体の強さの違い」

現在の耐震基準では下の様に、建築された年代により区別されています。

●旧耐震基準(1981年5月以前):大地震時(震度6程度)、建物が倒壊する可能性が高い。

●新耐震基準(1981年6月~2000年5月):旧耐震基準より見直された耐震基準ではあるものの、現行耐震基準の要件を満たしておらず、注意が必要。

●現行耐震基準(2000年6月~):基礎形状(地盤)仕様が明記されるようになり、耐力壁設置のバランス計算が必要になりました。

現行法の耐震基準では、最低限とされる耐震性能が備わっており、「百年に一度来ると言われている震度6強~7クラスの地震がきても建物が倒壊、大破しない程度の強さ」とされています。

住宅に多少被害があったとしても、「倒壊しないことで、その場から逃げる時間を確保する」のです。

変更されたポイントを簡単に解説

  • 地震や風による外からの力(横揺れ)に耐えられるように、「耐力壁(たいりょくへき)」の設置が同時に義務付けられ、 耐力壁のバランスも規定されました。
  • 基礎は地耐力に合ったものと規定され、木造住宅でも事実上地盤調査が義務づけられました。

建物の基盤となる地盤の安全と、建物自体の強さがアップされたのです。

地震の揺れといっても複雑な力が働いていて一定の方向に揺れることはありません。

そのため、この耐力壁が建物の倒壊を防ぐ大切な役割をしており、新耐震基準後の住宅は、「大地震が起こっても建物が倒壊しない」ように想定されています。

参考コラム>>建築基準法の耐震基準を解説、マイホームに備えて知っておきたい知識

法律の「倒壊しない」は、私達の考えとは違う?

 建築基準法

では耐震補強だけしっかりとすれば、建物が倒壊する心配はないのでしょうか。

建築基準法の「建物が倒壊しない」ということを詳しく見てみると……。

震度6~震度7の地震が襲って来た場合、建物は倒壊しないが、大破してしまうでしょう。

どういうことなのかというと、建築基準法はあくまでも最低基準として決められているからです。

事実、30年以内に大地震に見舞われる確率がわずか7.6%だった熊本に、震度7の地震が2回も襲いました(出典:「全国地震動予測地図2017年版」|地震調査研究推進本部(2019年11月7日現在)。

耐震等級3で建てられ安心とされていた建物が、次々と倒壊してしまったのです。

地震のパワーは私たちの想定を軽々と超えていきます。

最低基準というのは、震度6強程度の大地震が襲ってきても、建物が倒壊しない(中にいる人が死なない)ということです。

つまり中に人が住める状態ではなくなっており、建物の損傷具合までは考慮されていません。

参考コラム>>熊本地震について解説【風化させない大地震の記憶】

耐震工法に+αの地震対策が必要です

耐震工法に+αの地震対策イメージ

実際に地震発生後の住宅には、目に見える被害とそうでない被害のふたつがあります。

  • 壁の中の筋交い(すじかい)等が痛んでいないか、釘がゆるんでいないかなどの、確認作業。
  • 大地震で家具家電等が倒れ壊れた場合、その修繕費はどうするのか。
  • 建物の損傷が大きい場合、仮住まいの手配など余計な負担が増える

大地震が襲い、見慣れた町、住み慣れた家が変わり果てた姿になってしまっただけでも精神的苦痛が大きいのに、追い打ちをかけるように建物の修繕費や生活費の工面。

考えただけでも頭が痛くなりそうです。

地震保険に加入していれば、ある程度の保険金はおりますが厳しい条件があり、生活を再建するのに十分なお金は入ってこないのが現状です。

そのようなことにならないために、まずは建物の基礎部分を強化すること。

そして+アルファの付加価値が期待できる地震対策を施すことが、今求められています。

参考コラム>>制震ダンパーとは?その種類や特徴について解説

大地震が来ても、安心して暮らしたい

身近な交通事故等には、皆注意を払いますが、台風や地震などの自然災害は、なぜか皆他人事になってしまいがちです。

うちは大丈夫、と根拠なく思っていませんか?

天災は、忘れたころに突然やってくるものです。

しかし今までは大丈夫でも、日本にいる限り突然の大地震が襲ってくる可能性はどこでもあります。

このように、日本中どこにいても大地震が襲ってくる可能性があり、安心はできません。

そこで株式会社トキワシステムがご提案しているのが、 耐震工法に+アルファの付加価値を加える!制震装置「αダンパーExⅡ」の導入です。

まとめ:制震装置なら「αダンパーExⅡ」

αダンパーExⅡ
小さなボディで、新築住宅にも、リフォーム工事でも施工可能。

大切なのは、前もって大地震がきても命と財産を守れるよう備えておくこと。

株式会社トキワシステム の制震装置「αダンパーExⅡ」は地震による揺れを吸収し、建物を守る装置です。

外からかかる力に対して効果を発揮するので、近年頻発している、台風の対策にも有効です。

耐震工法+制震装置「αダンパーExⅡ」が、あなたとあなたの大切な家族、財産、そしてマイホームをしっかりとお守りします。

制震ダンパーという新たな付加価値をプラスして、災害でも安心な住まいへ変化させてみませんか?

大切なあなたの家族を守りたい ―KEEP YOUR SMILE―

地震大国と呼ばれる日本では、繰り返される大規模地震や余震への対策が大きな課題とされています。

制震装置を導入することにより、建物の揺れをしっかり抑え、ダメージを減らし建物を守ります。

「αダンパーExⅡ」を導入した場合、最大55%の地震の揺れを吸収します。

繰り返しの地震にも強く、小さな揺れからもその効果を発揮することが特徴です。

15,000棟以上の供給実績、東海地区No.1の採用数で培った知識やノウハウが活きてくるのです。

家族の生命と財産を守る住宅を目指して!「αダンパーExⅡ」がしっかりとバックアップします。

耐震住宅にαダンパーExⅡをプラスしてみませんか。

ご不明な点等ございましたら、お気軽にお問い合わせください。

監修者情報

株式会社トキワシステム

株式会社トキワシステム

制震ダンパー・地震対策の情報について発信しています。
トキワシステムが提供する制震ダンパー『αダンパーExⅡ』は、地震から建物を守り、住まいの安心と安全をご提供いたします。

保有資格
・二級建築士
・フォークリフト運転技能者
・木材加工用機械作業主任者
・第二種電気工事士

受賞歴
・GOOD DESIGN AWARD 2021