地震に強い家の形、特徴とは?構造・間取り・地盤まで徹底解説【耐震・制震・免震の違いも紹介】
地震が多い日本において、家族の命と暮らしを守るためには「地震に強い家づくり」が欠かせません。
本記事では、凹凸の少ないシンプルな家の形や間取りの工夫、建物構造や地盤対策、耐震等級の考え方など、地震に強い家の特徴を総合的に解説します。
また、過去の震災の被害事例を踏まえながら、ハウスメーカー・工務店が行う最新の地震対策や、弱い家を補強する方法についても紹介します。
「耐震」「制震」「免震」の違いについても分かりやすく解説しますので、これから家を建てる方も、リフォームを検討中の方もぜひ参考にしてください。
・地震に強い家は、どういった形、特徴の住まいで被害が少ないのかが分かります。
・地震発生時に被害を抑えることにつながる、「耐震」「制震」「免震」といった地震対策が分かります。
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目次
地震に強い家の形、全体的な特徴を紹介
はじめに、地震が発生した場合でも被害を受けづらい、地震に強い家の形や特徴についてご紹介します。
- 正方形や長方形など、凹凸のないシンプルな形状
- 左右対称、前後対称でバランスが良い
- 「総2階建て」など上下階の外壁ラインが一致している
- 屋根が軽く、重心が低い(切妻屋根など)
- 中心に吹き抜けや中庭などの「空洞」がない
- 出っ張ったバルコニーや大きな片持ち構造がない
- 壁量(耐力壁)が均等に配置されている
- 開口部(窓・ドア)が偏っていない
このように地震に強い家の形は、シンプルで左右対称・凹凸が少ない構造が基本です。
四角形や長方形などの形状は、地震の揺れを建物全体に均等に分散でき、特定の箇所に負荷が集中しにくくなります。
さらに、上下階で柱や壁の位置が揃っていると「直下率」が高まり、構造全体が連動して揺れに耐えやすくなります。
一方、不整形の家は力の伝わり方に偏りが生じ、揺れによりねじれや傾きが発生しやすいため倒壊リスクが高まりますので、建物の形状こそが耐震性能の土台といえるでしょう。
家の形以外での地震に強い家の特徴を紹介
地震に強い家を建てるためには、家の形に加えて他の対策も複合的に検討することが重要です。
耐震性に影響を与える、主な4つの特徴をご紹介します。
- 構造体(木造・鉄骨造・鉄筋コンクリート造など)に配慮
- 構造(在来工法・2×4工法・ラーメン構造など)に配慮
- 地震対策の技術(耐震・制震・免震など)の利用
- 地盤調査や補強の適切な実施
構造体(木造・鉄骨造・鉄筋コンクリート造など)に配慮
1つ目は、木造、鉄骨、鉄筋コンクリートなど、構造体についての配慮です。
家を構成する構造体によって、以下のような違いがあります。
「木造」:
木造は、しなやかさがあり軽量なため、同じ大きさの他の建物構造と比べて、揺れが小さく抑えられるのが特徴です。
また、建物を支える筋交いや耐力壁などによる耐震性にも優れています。
「鉄骨造」:
鉄製や鋼製の部材を骨組みに使う鉄骨造は、柱の強度が特徴的で中規模以上の建物に適しています。
揺れ自体には強いが、地震による火災が発生した場合は強度が失われやすく、倒壊の危険性が高まります。
「鉄筋コンクリート造」:
鉄筋コンクリート造は、耐震性や耐火性に優れ、高層建築に向いています。
鉄筋とコンクリートの長所を生かした構造で、鉄筋の強い引張力とコンクリートの強い圧縮力で地震に耐えます。
参考:一般財団法人日本耐震診断協会「建物の構造と耐震性の関係は?」
それぞれの構造体の特徴を把握した上で、どの選択肢がご自身とご家族のライフスタイル、そして安全性に好影響を与えるのか検討しましょう。
>関連コラム:木造住宅と鉄骨造住宅はどちらがおすすめ?メリットとデメリットを比較
構造(在来工法・2×4工法・ラーメン構造など)に配慮
2つ目は、構造のつくり(在来工法・2×4工法・ラーメン構造など)に対する配慮です。
たとえば、同じ木造であっても、在来工法と2×4工法(壁工法)では次のとおり様々な違いがあります。
在来工法
- 柱、梁、筋交いで構成される「軸」で支える構造
- 設計や間取りの自由度が高い
- 開口部(窓、吹き抜け)を柔軟に配置できる
- 増改築がしやすい
- 職人の技術に品質が左右されやすい
- 壁の配置によって耐震性に差が出やすい
2×4工法(壁工法)
- 面(壁、床、天井)で建物全体を支える構造
- 耐震性、耐風性、気密性、断熱性に優れる
- 施工が比較的容易で品質のばらつきが少ない
- 間取りや開口部に制限が出やすい
- 増改築が難しいケースがある
同じ建材であっても、構造部分のつくりについても十分に検討することで、地震に強い住まいを実現することが可能です。
>関連コラム:木造軸組工法(在来工法)と木造枠組壁工法とは?耐震性と効果的な地震対策
地震対策の技術(耐震・制震・免震など)の利用
3つ目は、耐震・制震・免震といった地震対策の技術について検討を加えることです。
地震対策として活用されることの多い耐震・制震・免震には、以下のとおり違いがあります。
特徴を把握した上で、採用する地震対策の技術を決めましょう。
耐震 | 建物の強度を向上させることで地震に耐える。木造住宅などでは部材の強度を高める。 |
制震 | 制震装置を使って建物の地震の揺れを吸収・抑制し、揺れや損傷を軽減させる。繰り返し発生する地震に特に効果的。 |
免震 | 地盤と建物を絶縁して建物に地震の揺れを伝達させない技術で、アイソレータやダンパーを使って地盤と建物を切り離す。特に大きな地震に有効。 |
耐震構造の基準とは?
なお、3つの技術のうち「耐震」技術は大きな地震が起こるたびに改正が行われています。
特に既存の住宅を譲渡された場合、購入する場合はいずれの基準で建てられているのか確認することが重要です。
1981年5月以前 | 旧耐震基準 | 震度5程度の地震に対して家屋が倒壊・崩壊しない |
1981年6月以降 | 新耐震基準 | 震度6・7程度の地震に対して家屋が倒壊・崩壊しない |
2000年6月以降 | 2000年基準 | 木造住宅における「地盤に応じた基礎設計」「基礎・柱の接合部に金具の取り付け」「耐力壁のバランス計算・配置」の強化 |
>関連コラム:耐震基準はいつ改正されたの?「旧耐震基準」と「新耐震基準」の違いとは?
地盤調査や補強の適切な実施
4つ目は、地盤調査や地盤改良を適切に施すことです。
地盤調査は、建物を建てる地盤の状態を調べることで、地盤の「軟弱層の厚さ」「液状化を起こしうる水位・土質かどうか」などを正確に調査し、必要に応じて改良を行うことで地震による被害を最小限に抑えます。
なお、地盤改良は地質の種類や状態によって最適な工法が変わります。
表層改良 | 表層から最大2mまでが軟弱地盤の場合など、セメントと表土を混ぜて締め固める方法。 |
柱状改良 | 円柱状に地面を掘りながらセメントと土を混ぜていく方法で、深さ8mほどの強固な柱状の地盤を形成する。 |
鋼管杭 | 建物を支えるための鋼管を打ち込んで地中30mほどまで改良する方法。 |
>関連コラム:地盤改良とは?種類や地盤改良後に建てる建物への地震対策をご紹介!
地震に弱い家はどんな形状や特徴がある?
地震に強い家に加えて、地震に弱い家の構造や形状、特徴についても知ることは重要です。
- 建築基準法の改正前1981年(昭和56年)以前に建てられた家
- 軟弱地盤に建てられた家
- 角ばった形状や非対称な構造、重さと強度のバランスが悪い家
上記のような建物は、地震に弱い傾向があります。
>関連コラム:【地震に弱い家】形など10の特徴を解説│弱い家を避ける11の方法も紹介
地震に弱い家の耐震性を高めるためには、専門家による調査や診断の相談をした上で、強度とバランスを考えた間取りの見直しや改修、減築などの補強工事が大切です。
リフォームで耐震性向上を目指すなら、耐震性を高めるほかコンパクトで後付け可能な制震ダンパーを活用した地震対策もおすすめです。
>関連コラム:制震ダンパーを後付けしたい!その方法について解説
トキワシステムの制振ダンパー「αダンパーExⅡ」を導入した場合、最大55%の地震の揺れを吸収します。
繰り返しの地震にも強く、小さな揺れからもその効果を発揮するのが特徴で、20,000棟以上の供給実績、東海地区No.1の採用数を誇ります。
>トキワシステム|制震装置「αダンパーExⅡ」の特徴
過去の震災被害「住宅の倒壊と最大震度」を確認
地震に強い家を目指すなら、過去に発生した大きな地震で、家屋に対してどういった被害が生じたのか把握することも重要です。
歴史的な震度6以上の地震を振り返り、住宅の倒壊原因や教訓を学ぶことで、今後の地震対策に生かせます。
発生年月日 | 地震名 | 最大震度 | 家屋の被害 |
1978年6月12日 | 宮城県沖地震 | 家屋の全壊1,183棟・半壊5,574棟・半焼7棟・一部破損60,124戸 | |
【建築基準法の大改正】 1981年6月1日以降「新耐震基準」 | |||
1995年1月17日 | 阪神・淡路大震災 | 7 | 住家全壊104,906棟・住家半壊144,274棟・全半焼7,132棟 |
【建築基準法の大改正】 2000年6月1日以降「2000年基準」 | |||
2000年10月6日 | 鳥取県西部地震 | 6強 | 住家全壊 435棟・半壊 3,101棟など |
2004年10月23日 | 新潟県中越地震 | 7 | 住家全壊 3,175棟・住家半壊 13,810棟など |
2007年7月16日 | 新潟県中越沖地震 | 6強 | 住家全壊 1,331棟・住家半壊 5,710棟・住家一部破損 37,633棟など |
2008年6月14日 | 岩手・宮城内陸地震 | 6強 | 住家全壊 30棟・住家半壊 146棟など |
2011年3月11日 | 東日本大震災 | 7 | 住家全壊 121,783棟・住家半壊 280,965棟・住家一部破損 745,162棟など |
2016年4月14日 | 熊本地震 | 7 | 住家全壊 8,667棟・住家半壊 34,719棟・住家一部破損 162,500棟など |
2018年9月6日 | 大阪北部地震 | 7 | 住家全壊 469棟・住家半壊 1,660棟・住家一部破損 13,849棟など |
>関連コラム:『大地震における死因の割合』について解説│死因から分かる効果的な地震対策とは?
ハウスメーカーや工務店の地震対策にも注目

地震に強い家づくりをするためには、ハウスメーカーや工務店がどういった地震対策を取っているのか確認することも重要です。
ハウスメーカーや工務店は、耐震性能向上のために様々な技術を採用しています。
「耐震」を主に設計している会社であれば、「耐震等級」が重要視されます。
耐震等級は建物の耐震性を表す指標の数値で、異なるハウスメーカーや工務店の間でも同じ尺度で耐震性を判断できるメリットがあります。
「耐震等級」1級 | 建築基準法によって定められた耐震基準を満たす最低限の耐震性能 |
---|---|
「耐震等級」2級 | 「耐震等級」1級の1.25倍相当の耐震強度 |
「耐震等級」3級 | 「耐震等級」1級の1.5倍相当の耐震強度 |
また、地震による建物へのダメージを軽減する「制震」「免震」といった技術を採用している会社もあります。
どのような考え方に基づいて地震対策を検討、方針を決めているのかを確認し、納得した上で家づくりのパートナーを選ぶことが重要です。
まとめ|安心できる暮らしを実現するための地震対策
地震から家族の命と暮らしを守るためには、「地震に強い家」の特徴を正しく理解し、総合的な対策を講じることが重要です。
本記事では、シンプルな形状や左右対称の構造、直下率の高い間取りといった建物形状の工夫に加え、木造・鉄骨・RCといった構造体の選び方や、在来工法・2×4工法などの構造形式の違い、さらには耐震・制震・免震の技術的な違いと活用法を紹介しました。
また、地盤調査や補強の必要性、過去の震災被害に学ぶ耐震性の見直し、ハウスメーカーや工務店が採用している「耐震等級」による判断基準など、今すぐ家づくりやリフォームに活かせる実践的な情報も多数ご紹介しました。
その中でも、手軽に導入しやすく、繰り返す揺れに強い「制震ダンパー」の活用は、コストパフォーマンスの面からもおすすめです。
特にトキワシステムの制震装置「αダンパーExⅡ」は、最大55%の揺れを吸収し、既存住宅にも後付け可能な高性能制震ダンパー。20,000棟以上の採用実績で東海エリアを中心に多くの住宅に選ばれています。
「耐震+制震」で、さらに地震に強い家を目指したい方は、ぜひトキワシステムの『αダンパーExⅡ』をご検討ください。

トキワシステムの制震ダンパー「αダンパーExⅡ」とは?

トキワシステムの制震装置「αダンパーExⅡ」は特殊オイルを用いたオイルダンパーと言われるものです。
「αダンパーExⅡ」は東京工業大学・静岡大学・豊田工業高等専門学校・岐阜県立森林文化アカデミーなどの数多くの学術研究機関による性能試験をクリアし、その確かな性能が認められています。
制震ダンパー「αダンパーExⅡ」の特徴を簡単にまとめました。
- 建物の変形を約1/2に低減し、建物の損傷を大幅に軽減する高い性能
- 副資材が不要、半人工以下の簡易施工を実現する施工性の高さ
- 120年の製品保証とメンテナンスフリーの実現による耐久性の高さ
- コストパフォーマンスの高さ
- さまざまな研究機関などで実施した実証実験による信頼性
- 18,000棟以上にもおよぶ採用実績
- 新築へも既存住宅へもフレキシブルに施工可能
続いて、次の実証実験結果をご覧ください。

耐震工法の建物に制震装置『αダンパーExⅡ』を設置すると、柱の変位量が最大55%低減しました。
小さな揺れでも効果を発揮するのが特徴で、地震の揺れを吸収して、繰り返しの地震からも建物を守ります。
このように数ある制震ダンパーの中でもトキワシステムの制震ダンパー「αダンパーExⅡ」は十分な採用実績、きちんとした裏付けに基づいた安心の技術でお施主様のご自宅をお守りします。
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大切なあなたの家族を守りたい ―KEEP YOUR SMILE―

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私たちは制震ダンパー「αダンパーExⅡ」で、あなたの大切な家族を守るために貢献いたします。
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