災害に強い家とは?地震・台風・水害に備える住まいづくりのポイントを解説
「災害に強い家を建てたい」
こうした希望を抱く方は少なくありません。
本記事では、地震や台風、水害といった各種災害に強い家を建てるためのポイントを解説します。
そもそも日本における災害とはどういったものがあるのか、また二次的に発生する災害と対策についてもご紹介しますので、安心して過ごせる暮らしを実現したい方は、ぜひ参考にしてください。
・日本において遭遇する可能性のある自然災害の種類が分かります。
・災害に強い家を実現するための7つの特徴が分かります。
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日本の自然災害の種類とリスクを確認
日本は「春夏秋冬」と季節の移り変わりがあり、私たちの生活に潤いや変化を与えてくれる環境のある国です。
一方で、様々な自然災害が発生しやすい環境にあるとも言えます。
では、自然災害とはどういった定義がされているのでしょうか。災害対策基本法では、次のように定義されています。
「災害、暴風、豪雨、豪雪、洪水、高潮、地震、津波、噴火その他の異常な自然現象または大規模な火事もしくは爆発その他その及ぼす被害の程度においてこれらに類する政令で定める原因により生ずる被害をいう。」
参考:災害対策基本法
より詳しく、日本で発生する可能性のある災害について確認しましょう。
地震|プレートの重なりが引き起こす地盤の振動
地球の地下には、「プレート」と呼ばれる巨大な岩盤がいくつも存在しています。
これらのプレートは少しずつ、様々な方向に動いており、その境界ではズレやひずみが生じます。
このズレが限界に達して一気に解放されると、大きなエネルギーとなって地面が揺れる、この現象が「地震」です。
日本は「北米プレート」「ユーラシアプレート」「太平洋プレート」「フィリピン海プレート」の4つのプレートに囲まれており、世界でも有数の地震多発地域となっています。
こうした地質環境により、日本では地震が発生しやすい条件が揃っているといえます。
>関連コラム:【地震の種類を解説】発生原因・揺れ方・大きさで分類できる地震
津波|地震で引き起こされる“第二の脅威”

引用:大津市 防災ポータル
地震が発生したとき、あわせて注意するべきは「津波」です。
地震の震源地付近では、地面が上下に大きく動きます。
その震源が海の下であった場合、海底の変動によって海水が押し上げられ、大量の海水が陸地に押し寄せてくる現象が津波です。
東日本大震災では、地震の揺れによる被害に加え、津波によってさらに甚大な被害がもたらされました。
さらに近年では、海外の火山噴火により「揺れを感じなくても津波が到達する」といった、これまでの常識を超える現象も確認されています。
このように、地震だけでなく津波にも十分な警戒が必要です。
>関連コラム:地震の後に津波が来たらどうする?国の対策や避難方法を知っておこう
台風・暴風|風災・飛来物対策も万全に
季節ごとの自然災害の中でも、特に代表的なものは「台風」です。
日本では、7月から10月にかけて台風が接近・上陸しやすく、強風とともに激しい雨をもたらすことも珍しくありません。
そのため、風による被害(風災)に加えて、河川の氾濫や土砂災害など、複数の災害が連動して発生するリスクが高まります。
>関連コラム:台風に強い家を実現する7つの方法│木造で不安になる「ひずみ」への対策も紹介
大雨・洪水|都市型災害と土砂災害の危険性
狭い範囲に短時間で降る大量の雨は、「大雨」と呼ばれます。
日本は山がちで急流の地形が多く、大雨によって河川の氾濫や土砂災害が発生しやすい環境にあります。
日本での災害に備えるためには、大雨、洪水といった被害への対策も重要です。
このほかにも、日本では高潮、豪雪、火山の噴火、竜巻など、さまざまな自然災害が発生しています。
ひとつの災害が起きると、被災地だけでなく広い範囲にまで影響が及ぶことも少なくありません。
そのため、災害に強い住まいをつくるには、特定の災害だけでなく、複数の自然災害を想定した建物づくりが不可欠です。
>関連コラム:【日本で発生する災害の種類一覧】13の災害を知って万一に備えよう
地震発生時の「一次災害・二次災害」
地震などの自然災害では、住宅に想像以上の力がかかります。
そのため、どんな被害が起こるかを知ることが、地震に強い家づくりの第一歩です。
ここで、災害について確認する際に「一次災害・二次災害」の違いを把握することが重要です。
どういった違いがあるのか、地震発生時を例にご紹介します。
一次災害
地震で最初に起こる被害を「一次災害」といいます。
これは地震そのものの揺れによって直接発生する被害のことで、建物の倒壊や道路の陥没、地滑りや土砂崩れなどが含まれます。
また、地震後に地面が泥のように緩む「液状化現象」も代表的な一次災害です。
二次災害
二次災害とは、地震などの一次災害をきっかけに連鎖的に発生する災害のことです。
たとえば、建物の火災や落下物によるけが、ライフライン(電気・水道・ガスなど)の停止などが代表的です。
一次災害による被害をどれだけ抑えられるかによって、二次災害の広がりも大きく変わります。
たとえば、建物の倒壊を防げれば、消火活動や救助・搬送もスムーズに進みやすくなります。
このように、地震の被害は「揺れ」だけに留まりません。
すべてを防ぐことはできなくても、家づくりの段階から備えておける対策は数多くあります。
次に、地震に強い家づくりの具体的な方法を見ていきましょう。
>関連コラム:地震で気を付けたい「二次災害」全8つ|対策もあわせてわかりやすく解説
災害に強い家の7つのポイント
このような各種災害に備えるために、個人としてはどのような対策を取ればよいのでしょうか。
主な7つの対策についてお伝えします。
- 耐震性の向上(耐震等級2、3など)
- 制震技術の導入
- 免震技術の導入
- 既存の建物の場合は耐震診断、耐震補強
- 地盤調査と地盤改良
- 屋根や外装の耐風、耐水性能向上
- 住宅設備の停電対策(太陽光、蓄電池など)
(1)耐震性の向上(耐震等級2、3など)
災害に強い家を目指す場合、まず選択肢に入るのは住まいの耐震性の向上です。
住宅の耐震性能を示す「耐震等級」は1~3に分かれており、等級3が最高ランクです。
これは「住宅性能表示制度」の中で定められており、等級ごとに想定される地震の規模に対する耐力が異なります。
- 等級1:建築基準法に適合(震度6強~7で倒壊しない)
- 等級2:等級1の1.25倍の地震力に耐える
- 等級3:等級1の1.5倍の地震力に耐える
等級を1段階上げることで、耐力壁や構造金物の増強など、目に見えない部分が強化されます。
地震の発生時に倒壊する危険性を抑えるためには、耐震等級3の取得が重要です。
>関連コラム:【耐震等級とは?】耐震等級を高くすることで得られるメリット・デメリット
(2)制震技術の導入
地震に強い家づくりでは、単に耐震性を高めるだけでは不十分です。
建物にかかる揺れの力を「逃がす・吸収する」制震の考え方を取り入れることで、繰り返す余震や長周期地震への備えが可能になります。
制震工法は、建物の揺れそのものを軽減し、構造体の変形や損傷を抑える役割を果たします。
特に木造住宅は軽量で揺れやすいため、制震装置の導入によって大きな効果が期待できます。
このような制震(制振)のメリットは以下のとおりです。
- 建物の変形や損傷を抑制
- 余震や長時間の揺れにも効果を発揮
- 耐震だけでは補えない部分を補強
- 施工性に優れ、既存住宅への後付けも可能
>関連コラム:制震構造とはどんな構造?わかりやすく解説|耐震・免震構造との違いも
これらの効果を実現する製品として、多くの住宅で採用されているのがトキワシステムの制震ダンパー『αダンパーExⅡ』です。
専門設計スタッフによる最適な配置設計で確かな性能を引き出し、新築・既存を問わず、地震への有力な備えとなります。
(3)免震技術の導入
地震対策として、建物そのものを揺らさない「免震技術」の導入も有効です。
免震は、建物と地面の間に特殊な装置を設置することで、地震の揺れを建物に伝えにくくする仕組みです。
家具の転倒や内装被害も抑えられ、避難を必要としないレベルにまで被害を軽減できる場合もありますが、導入にはコストや敷地条件の制約もあるため、事前の検討が重要です。
住宅規模や用途に応じて、免震・制震・耐震を組み合わせた対策が求められます。
>関連コラム:結局「耐震・免震・制震」のどれがいいの?効果的な組み合わせの解説と実例を紹介
(4)既存の建物の場合は耐震診断、耐震補強
既存の建物で地震対策を行うには、まず現状を正しく把握することが重要で、その第一歩が「耐震診断」です。
建物の構造や劣化状況を調査し、現在の耐震性能を数値で可視化できます。
診断結果をもとに、不足している耐力壁の追加や接合部の強化、基礎の補修など、必要な耐震補強を行うことで、今後発生が予想される大地震への備えが可能になります。
診断から補強設計・施工まで一貫して対応できる専門業者に相談することが、安全な住まいづくりの鍵となります。
>関連コラム:住みながらできる木造住宅の耐震補強工事とは|内容や注意点を解説
(5)地盤調査と地盤改良
どれだけ耐震性の高い建物を建てても、地盤が弱ければその性能を十分に発揮できません。
軟弱地盤の上では、地震時に不同沈下や傾き、液状化といった被害が発生するリスクがあります。
そのため、建築前には必ず地盤調査を実施し、地盤の性質や弱点を把握することが欠かせません。
調査によって判明した内容に応じて、地盤改良や基礎仕様の変更など適切な対策を講じることで、安全な住まいづくりが可能になります。
「地盤を知ること」は、災害に強い家づくりの第一歩です。
>関連コラム:地盤改良とは?種類や地盤改良後に建てる建物への地震対策をご紹介!
(6)屋根や外装の耐風、耐水性能向上
地震だけでなく、台風や豪雨といった自然災害にも対応するためには、屋根や外装の耐風・耐水性能を高めておくことが重要です。
強風で屋根材が飛ばされたり、外壁の隙間から雨水が侵入したりすると、建物内部に深刻な被害を及ぼす可能性があります。
近年は、風速50m/s以上にも耐えられる高耐風仕様の屋根材や、防水性の高い外装材も登場しています。
設計段階からこれらの性能に配慮することで、風雨に強い、長く安心して暮らせる住まいを実現できます。
(7)住宅設備の停電対策(太陽光、蓄電池など)
地震や台風などの災害時には、停電が長時間にわたることも珍しくありません。
そんなとき、太陽光発電や蓄電池が備わっていれば、非常時でも最低限の電力を確保できます。
照明やスマートフォンの充電、冷蔵庫の稼働など、日常生活に欠かせない機能を維持できるのは大きな安心です。
特に蓄電池は、昼間に発電した電力を夜間に使えるため、停電時の備えとして注目されています。
災害に強い住まいを考えるなら、住宅設備の電源確保もあわせて検討することが大切です。
>関連コラム:【災害時に太陽光発電は使えない?】地震のときの危険性・デメリットと対策を解説
まとめ
地震や台風など、自然災害が多い日本では「災害に強い家づくり」が欠かせません。
建物の耐震性だけでなく、地盤の安定性、屋根や外装の耐風・耐水性能、さらには停電への備えなど、複数の視点から対策を講じることが重要です。
それでも、もっとも重要視される点は、建物の耐震性です。
建物が倒壊、または大幅な損傷を受けては居住を続けることができなくなるからです。
耐震性を高めて地震の揺れに強い住まいにすることに加え、制震・免震といった技術を導入して、複数回発生する揺れにも強い住まいを目指しましょう。
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