他の自然災害にも役立つ！制震ダンパー

日本は周りを海に囲まれた島国であり、１年間を通じて四季折々の様々な楽しみを与えてくれる、世界でも珍しい国のひとつです。

しかしその一方、地震や様々な自然災害も多い国なのです。

自然災害は、地震や津波、台風、異常気象など様々なものがあり、その規模によっても大きく被害の度合いが違ってきます。

自然災害の発生により、人命や社会生活に大きな被害が生じる場合も多いのが現状です。

地震に対する対策は力を入れている傾向も高く、施工主や施工会社も家づくりに取り込んでいます。

安心・安全のために施している地震対策は、他の災害に対して効果があるのでしょうか。

日本で起こる自然災害の現状などを含め、災害に強い家づくりの方法を考えてみましょう。

地震以外にも注意が必要

以前のコラム「日本で地震の多い場所はどこだろう」でも解説したように、日本全国で数多くの地震が発生しています。

地震の恐怖は、どこで、いつ、どんな大きさの災害が発生するのか分からない所です。

しかし日本の今までの経験から分かっている部分で、気をつけなければいけない自然災害は、地震だけではないということです。

島国というその位置関係や地形、日本を覆っている地質、など様々な自然的条件から、台風や豪雨などの「風や大雨、洪水、土砂災害」などの被害。

そして地域によっては、家に多大なる加重をかけてしまう「豪雪」なども自然災害につながってしまう場合も考えられます。

内閣府で公開されている「防災情報のページ」では、世界全体に占める日本の災害発生割合は，マグニチュード６以上の地震回数20.8％、活火山数7.0％、死者数0.4％、災害被害額18.3％など、世界の0.25％の国土面積に比して，非常に高くなっているという統計があります。

出典：災害を受けやすい日本の国土｜内閣府　防災情報のページより参照　http://www.bousai.go.jp/kaigirep/hakusho/h18/bousai2006/html/honmon/hm01010101.htm

このデータからは、地震発生や災害被害額の多さも際立っていますが、それに反して災害死者数がとても少ないことです。

それは日本の災害に対する意識の高さや、建物に施される災害に強い家づくりなど、日々の積み重ねが結果につながっているのではないかと思われます。

対策の練れる自然災害は「台風」です

地震はどこでいつ、どのくらいの規模で発生するのか予測できない災害のひとつです。

そのため、いつ起こってもいいように、被害を抑える、建物を倒壊させないなど、様々な対策を家づくりの中に取り入れています。

一方台風は様々なデータや進路予想など、災害の全てを把握することはできませんが、事前に対策の施せる災害のひとつでしょう。

台風とは、熱帯の海上で発生する熱帯低気圧のうち、最大風速が秒速17.2メートル以上のものを指しています。

日本の１年間を考えると、7月から10月頃までが日本に接近や上陸する台風が最も多くなっています。

下のグラフは、2001年から2019年までの「台風の発生数」を一覧表にしています。

出典：台風の発生数｜気象庁（国土交通省）より参照　https://www.data.jma.go.jp/fcd/yoho/typhoon/statistics/generation/generation.html

台風による被害は風だけではなく、大雨や洪水、高潮などその他の災害にも注意が必要です。

台風の接近に伴い、過去の台風災害では大雨による浸水、堤防の決壊、住宅の倒壊、山間部の土砂崩れなど、幅広い被害が発生しているのです。

ひとつの災害にとらわれず、家をトータルで守れる対策法を視野に入れることで「新たな対策方法」を施すことが可能となります。

災害を助ける法律とは

日本で大きな災害が発生した場合、激甚災害に指定されます。

激甚災害には、大きく分けてふたつの種類があります。

ひとつ目は、全国規模で指定基準を上回る規模となった災害に対して指定される災害で、通称「本激」と呼ばれます。

そしてふたつ目は、市町村単位で指定基準を上回る規模となった災害に対して指定される災害の局地激甚災害、通称「局激」です。

激甚災害に対処するための特別の財政援助等に関する法律＝激甚災害法により指定されるのです。

その規模が特に甚大であり国民生活に著しい影響を与えたものに対して、地方公共団体（都道府県・市町村）及び被災者に対する復興支援のために国が通常を超える特別の財政援助または助成を行う事を目的とされています。

東日本大震災を含む、過去５年の激甚災害として指定されたものは、以下のようになっています。

東日本大震災や熊本地震、北海道胆振東部地震など地震被害もありますが、中でも多いのが台風による被害です。

台風や地震などの災害によって国民が犠牲になったり、経済的な損失の軽減、抑止を目的とする「災害対策基本法」。

災害対応に伴い地方自治体に発生する費用を国が負担することを規定している「災害救助法」など、様々な法律があります。

日本では、生命や財政などに大きな影響を与える自然災害がたびたび発生しています。

次の災害時により被害が少なくなるための対応ができるように、法律も日々改定しています。

私たち暮らす側も、自分たちにできる自然災害対策を、準備していくことが必要なのです。

地震の揺れ軽減対策は、他の災害にも有効になる

制震装置『αダンパーExⅡ』は「地震のエネルギーを吸収する。建物の揺れを軽減させる」目的で設置されています。

また地震とは違う災害である大型台風でも、有効性を期待できるのです。

大型の台風の場合、日常では想像できないくらいの大きな風が住宅を襲います。

地震の揺れを吸収できる制震装置『αダンパーExⅡ』は、風による家の揺れ・きしみ、建物の倒壊や家具の転倒を軽減することも可能です。

災害に強い家づくりのために活きる！制震ダンパーなのです。

災害に強い家づくりを目指すためには、ひとつの要素を高めるだけでは実現できません。

• 　振動に対する効果の高さ
• 　施工効率の高さ
• 　低コスト
• 　メンテナンス性の高さ

を誇る制震装置『αダンパーExⅡ』の設置により、建物に与える揺れを吸収することができます。

地震への性能を高めることで、家の災害対策を高めることができる！トータルバランスの高い対策方法として有効的なのです。

あなたの家の防災対策として、検討してみませんか。

大切なあなたの家族を守りたい　―KEEP YOUR SMILE―

自然災害が多く発生している、日本。

その中でも地震大国と呼ばれる日本では、繰り返される大規模地震や余震への対策が大きな課題とされています。

その対策で大きな力となるのが、制震装置の導入です。

制震装置を導入することにより、建物の揺れをしっかり抑え、ダメージを減らし建物を守ります。

「αダンパーExⅡ」を導入した場合、最大55%の地震の揺れを吸収します。

繰り返しの地震にも強く、小さな揺れからもその効果を発揮することが特徴です。

13,000棟以上の供給実績、東海地区No.1の採用数で培った知識やノウハウが活きてくるのです。

家族の生命と財産を守る住宅を目指して！「αダンパーExⅡ」がしっかりとバックアップします。

耐震住宅に制震装置をプラスしてみませんか。

ご不明な点等ございましたら、お気軽にお問い合わせください。

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