余震はいつまで続く？目安の期間と不安が続く理由、今できる備えまで解説

「大きな地震の後に続く余震は、いつまで続くのか」
こうした不安を感じる方は多いものです。

では、余震はいつまで続くのでしょうか。

結論から言うと、余震の終わりには明確な期限はありません。
一方で時間とともに、余震の強度や回数は減少する傾向にあります。

本記事では、こうした余震に関する基礎知識から、「繰り返し発生する揺れ」に備える住まいのポイントを解説します。

 

余震とは何か│前震、本震との違いを確認

まずは、「余震」という言葉の意味を整理しておきましょう。

言葉の定義がわかると、続く「いつまで続くのか」「具体的な対策」といった話題をより深く理解できます。

余震とは（本震後に続く揺れの正体）

余震とは、大きな地震（本震）の後に、その震源付近で続いて起きる地震のことです。
一般的には本震より小さい揺れが多いとされますが、注意点があります。

• 本震で建物や地盤がダメージを受けた状態で揺れが重なると、被害が広がりやすい
• 余震でも震度が大きくなることがある（＝「本震より小さい」と言い切れない）

大きな地震の直後は規模の大きい余震（同程度の揺れを含む）が起きる可能性が高いとされ、特に最初の数日間は注意が必要です。

なお、気象庁は大地震後に「今後の地震活動の見通し」や「防災上の注意点」を呼びかけますが、実務上は「余震」という言い方ではなく、「地震」として注意喚起されます。

これは、後からさらに大きな地震が起きる可能性を過小評価しないためです。

引用：気象庁　大地震後の地震活動（余震等）について

前震、本震、余震の違いを整理

地震の説明で「前震」「本震」「余震」という言葉が出てくることがあります。
それぞれの単語の意味は、一般的には次のとおりです。

• 前震：本震の前に起きた地震
• 本震：一連の地震活動の中で最も規模が大きい地震
• 余震：本震の後に続く地震

また、地震活動のパターンは、大きく次のように整理できます。

• 本震－余震型：最初に大きな地震が起こり、その後に余震が続く
• 前震－本震－余震型：前震が続いた後、本震が起こり余震へ移る
• 群発的な地震活動型：大きい地震が突出するのではなく、地震が起きたりおさまったりしながら一定期間続く

ここで重要なのは、地震直後に「本震かどうか」を断定するのは難しいという点です。

だからこそ、大きな揺れの後は「余震だから小さいはず」と決めつけず、一定期間は警戒を続ける必要があります。

＞関連コラム：群発地震とは？原因や特徴、過去の事例、防災の備えまで解説

余震はいつまで続く│期間の目安と終わりを予測できない理由

大きな地震の後に余震が続くと、「いつまで続くの？」と感じるのは自然なことです。
しかし実は、余震には終了日のようなものがありません。

余震の終わりが分からない理由について、お伝えします。

余震が「いつまで」と断定できない理由

余震の終わりを予測する難しさは、次の3点にあります。

• 地震活動は時間とともに弱まる傾向はあるが、個別の地震の発生時刻や規模は予測できない
• 地震のタイプ（断層型、プレート境界型など）や震源域の広がりで、余震の続き方が変わる
• 一連の地震活動が「終わった」と判断する基準が一律ではない（小さな地震が散発することもある）

「余震は○日で終わる」と言い切ってしまうと、避難や備えを解除する可能性があり逆に危険を招く恐れがあります。

また、現実には短期間で落ち着くケースもあれば、長期にわたって小さな地震が続くケースもあります。

本震の後、時間の経過で減少する余震

余震は一般的に時間とともに回数が減り、規模も小さくなる傾向があります。

ただし、「減る＝ゼロになる」ではありません。特に注意したいのは次のポイントです。

• 本震後の早い時期ほど、回数が多く強い揺れも起こりやすい
• 本震の規模が大きいほど、余震が長く続く傾向がある
• 本震の後、より大きな地震が起こるケースもある

場合によっては「最初の大きな地震の後に、さらに大きな地震が発生する」といった現象が起きることも。

そのため、大きな地震の後は「余震だから」と安心せず、少なくとも当面は「次の揺れが来る前提」で行動することが大切です。

余震が続く場合に耐震化では対策不十分な理由

日本の住宅は、建築基準法の改正などを経て耐震性能が高まっています。
ただし、「耐震化された家＝余震も安心」とは限りません。

ここでいうポイントは「耐震がダメ」という話ではなく、余震のように揺れが繰り返されるとき、耐震だけではカバーしきれない局面があるということです。

余震で問題になるのは、建物のダメージが少しずつ蓄積していくことです。

• 目に見えない部材のゆるみ、劣化が進行する
• 小さな損傷が、次の揺れで大きな損傷につながる
• 「一度耐えたから大丈夫」と思い込んでしまう

こうした事態に陥りやすいことから、本震だけを想定するのではなく、複数回の揺れを受けても性能を保ちやすい考え方（制震、免震）が、余震に対しては重要になります。

繰り返す余震に強い住宅とは

大きな地震だけでなく余震が続く可能性も踏まえると、住宅の地震対策は「一回耐える」だけではなく、繰り返しの揺れにどう向き合うかが重要になります。

ここからは、余震対策の考え方を「耐震・制震・免震」に整理して解説します。

＞関連コラム：結局「耐震・免震・制震」のどれがいいの？効果的な組み合わせの解説と実例を紹介

余震対策としての「耐震」の考え方

耐震は、柱や梁、壁などの強度を高め、建物の強度（剛性）を高めることで、倒壊や大きな損傷を防ぐ方法です。

現在の日本の住宅で最も一般的な地震対策といえます。

ただし、お伝えしたとおり耐震は揺れを軽減する方法ではないため、余震のように揺れが繰り返される場面ではダメージが蓄積される恐れがあります。

余震対策としての「制震」の考え方

制震は、建物に制震装置（制震ダンパー等）を設置し、揺れのエネルギーを吸収して建物の揺れを抑える技術です。

余震対策として制震が評価される理由は、次のとおりです。

• 揺れを吸収し、建物への負担（ダメージ）を減らしやすい
• 免震よりコストを抑えやすく、装置によっては既存住宅にも導入しやすい
• 耐震と組み合わせることで、弱点を補い合いやすい（耐震＋制震）

余震対策としての「免震」の考え方

免震は、建物と基礎の間に免震装置を設置し、地震の揺れを建物に伝えにくくする技術で、建物の揺れを大幅に軽減できることが期待できます。

一方で、一般住宅では次の点が課題になります。

• 導入コストが高くなりやすい
• 新築時の採用が中心で、既存住宅に導入するには大掛かりになる

このため、「後からできる余震対策」としては、まず耐震＋制震を検討する流れが現実的です。

まとめ：余震に強い住宅にするには耐震プラス制震がおすすめ

余震は「いつまで続く」と断定できません。
だからこそ、地震後の不安を小さくするには、繰り返す揺れへの備えが重要です。

耐震は大切な土台ですが、余震まで含めて考えるなら、揺れを抑える仕組みを組み合わせることで、より安心につながります。

コスト面と導入の現実性も踏まえ、「耐震＋制震」の組み合わせを検討してみましょう。

制震装置「αダンパーExⅡ」のご紹介

住宅への制震装置は、トキワシステムの制震装置「αダンパーExⅡ」をおすすめします。

トキワシステムは、自動車トランスミッションの計測器の設計開発解析・測定に携わるパイオニア集団として、長きにわたり自動車業界に従事してきました。

その後、国立大学からの要請によって木造住宅耐震性能試験装置の開発に携わり、1999年には制震装置「αダンパーExⅡ」を開発し、現在に至ります。

トキワシステムの制震装置「αダンパーExⅡ」 は 、特殊オイルを用いたオイルダンパーです。

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• 圧倒的な小型化による施工効率の高さ
• 120年の耐久性と製品保証によるメンテナンス性の高さ
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次の実証実験結果をご覧ください。

耐震工法で建てられた住宅に制震装置「αダンパーExⅡ」 を設置すると、建物の変位が大きく軽減されることがわかります。

また、 耐震工法で建てられた住宅に 制震装置「αダンパーExⅡ」を設置することで、柱の変位量が最大55％低減できることがわかります。

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