地震による建物倒壊を防ぐためには【揺れに合わせた対策が必須】
地震による建物倒壊は、どんなに対策をしても100％防げるものではありません。
1995年に発生した阪神淡路大震災、2011年の東日本大地震では多くの建物が倒壊し、たくさんの命が奪われました。
そのため、現行の耐震基準でも地震対策としては十分でなく、より安全な家にするのであればそれなりの対策を講じる必要があります。
また、地震には揺れの種類があるため、揺れの種類によってどのような対策をするのかも重要です。
今回は、家を倒壊の危険から守るために必要な、揺れへの対策について紹介します。
目次
建物倒壊の原因は揺れの種類による
阪神淡路大震災で亡くなった人のうち、建物倒壊による犠牲者は全体の8割以上とされています。
そのため、いつ大きな地震が来ても地震に耐えられるように建物の耐震性を高めておく必要があるでしょう。
地震が建物に与えるダメージは揺れに種類によっても異なります。
ここでは「強い揺れ」「繰り返しの揺れ」「共振現象」の3種類の揺れについて解説します。
強い揺れ
揺れが強ければ強いほど、建物に与えるダメージも大きなものとなります。
揺れが強く大きい場合、内部の構造が崩れていくことでさらに揺れに対して弱くなってしまうのです。
耐震性を高めることで建物自体の強度は増しますが、揺れ自体を軽減することはできないため、免震・制震といった対策が必要となるでしょう。
阪神淡路大震災のような「直下型の地震」は縦揺れであるため、建物の柱を引き抜いてしまう恐れがあります。
そのため、これほどまでに被害が拡大してしまったのです。
繰り返しの揺れ
繰り返しの揺れによって、建物にダメージが蓄積されていきます。
新築時は丈夫であった建物も、何度か揺さぶられていくうちに少しずつ損傷が重なり、耐久力が低下していくのです。
そのため、築年数の古い家では長年の揺れによる蓄積で大幅に耐久力が下がっていることがあるので、大きな地震が発生した際に倒壊のリスクが高まります。
耐震対策を施すか、建物自体をリフォームするなど検討の必要があるでしょう。
共振現象
地震発生時、建物の振動に合わせたリズムで地盤が揺れることでさらに建物の揺れが増幅されることを、共振現象と呼びます。
建物の場合、高さ・重さ・固さで揺れるリズムが決まり、これは建物固有の周期であるため固有周期とも呼ばれるのです。
一方、地盤の揺れのリズムは様々であるため、どの建物でも共振現象は発生する可能性があります。
そのため、どのような建物にも地震に対する対策は必要だといえるでしょう。
地震による建物倒壊対策にはどれくらいのコストがかかる？
住宅を地震による倒壊から守るためには、対策が必要です。
建物倒壊のリスクはほとんどの建物にあり、何かしらの対策を講じなければそのリスクが減ることはないでしょう。
では建物を倒壊の危険から守るためには、どれくらいの費用がかかるのでしょうか。
ここでは、新築戸建ての地震対策、リフォームによる対策にかかる費用の相場をまとめます。
新築にかかるコスト
耐震については、現在の法律では一定の耐震基準で家を建てることが定められているため、家を新築する際の建築費に含まれていると考えられます。
しかし、耐震等級2や3といったグレードアップをする際には、追加の費用がかかるでしょう。
免震対策は最も効果の高い対策ですが、免震装置が200～300万円前後かかるため、コストは高いです。
一方、制震対策は1棟50万円前後の追加料金で取り入れられるため、耐震だけで不安な場合には、耐震に加えて制震対策を施すとよいでしょう。
耐震リフォームにかかるコスト
耐震リフォームは施工範囲や工事の内容によって費用が変わりますが、一般的な耐震補強であれば1棟150万円前後とされています。
一方、免震対策は建物自体を持ち上げる必要がるため、既存の住宅のリフォームでは現実的ではありません。
また、制震対策は壁のリフォーム費用と合わせて20～150万円前後とされています。
リフォームで取り入れることは可能ですが、家自体の築年数が古い場合には耐震性能が伴わず、本来の制震効果を発揮できない可能性もあるので注意しましょう。
制震対策を施すメリットとデメリット
新築やリフォームでも取り入れやすい地震対策としては、制震対策が挙げられます。
耐震構造だけでは地震対策として安心できない面もありますが、そこに制震構造が加わることで大幅に耐震性能を高めることが可能です。
そこでここでは、制震対策を施すメリット・デメリットについて紹介します。
メリット
制震対策を施す一番のメリットは、耐震構造だけでは補えない「地震の揺れ」や「建物内部への被害」を防ぐことができることです。
制震構造の特徴は地震による揺れを吸収・抑制することであるため、建物にも家の内部にも与えるダメージを軽減することができます。
また、導入しやすいこともメリットであり、制震ダンパーなどを取り付ける際のコストも比較的安いことから、今後リフォームでも多くの方に利用されるでしょう。
デメリット
一方、デメリットは、建物の状態によっては制震装置の効果が十分に発揮されないことがあるという点です。
これは築年数が古く耐震性能が不十分であったり、耐震構造ではあるものの、制震装置を取り付けることを想定して造られていない可能性があるため、そのような事態となります。
もちろん制震装置があるに越したことはありませんが、どうしてもその効果を活かしきれないのであれば、制震対策を加えた耐震リフォームから行う方が安心でしょう。
αダンパーExⅡはなぜ建物倒壊対策に適しているのか
地震による建物倒壊のメカニズムは、強い揺れや繰り返しの揺れにより建物の柱や合板などが損傷し、支えが弱くなることによります。
そのため、建物の損傷に大きく影響する「揺れ」を抑制するための制震装置が重要となるのです。
「トキワシステム」が紹介する制震装置『αダンパーExⅡ』は、耐震構造と組み合わせることで地震による建物の変形を最大55％低減します。
その仕組みは独自の開発技術にあり、圧倒的コンパクトながら耐久性に優れ、低コストを実現可能な制震ダンパーを実現しました。
現在では実際に施工をされたお施主様、工務店様からもたくさんの嬉しいご感想を頂いております。
在来工法、2×4、伝統工法など木造建築物に設置ができ、小型なのに高性能を持ち合わせているため「狭小間口3階建ての住宅にも対応が可能」なのです。
（2階建ての場合は1階、3階建ての場合は1・2階の設置となります）
まとめ:建物倒壊から大切な家を守るために
大切な家を倒壊の危険から守るためには地震対策が必要です。
なかでも制震ダンパーは、取り入れやすく有効的な方法の一つといえます。
これから家づくりを考えている方も、家づくりをアドバイスしている工務店の方も、ぜひ一度制震ダンパーを検討してみませんか。
またここではご紹介しきれない制震ダンパー「αダンパーExⅡ」の実証実験も行っております。
制震ダンパーでいいのか迷っている。
安全性をもっと知りたいなどのご要望は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
大切なあなたの家族を守りたい ―KEEP YOUR SMILE―
地震大国と呼ばれる日本では、繰り返される大規模地震や余震への対策が大きな課題とされています。
制震装置を導入することにより、建物の揺れをしっかり抑え、ダメージを減らし建物を守ります。
「αダンパーExⅡ」を導入した場合、最大55%の地震の揺れを吸収します。
繰り返しの地震にも強く、小さな揺れからもその効果を発揮することが特徴です。
13,000棟以上の供給実績、東海地区No.1の採用数で培った知識やノウハウが活きてくるのです。
家族の生命と財産を守る住宅を目指して！「αダンパーExⅡ」がしっかりとバックアップします。
耐震住宅にαダンパーExⅡをプラスしてみませんか。
ご不明な点等ございましたら、お気軽にお問い合わせください。
監修者情報
株式会社トキワシステム
制震ダンパー・地震対策の情報について発信しています。
トキワシステムが提供する制震ダンパー『αダンパーExⅡ』は、地震から建物を守り、住まいの安心と安全をご提供いたします。
保有資格
・二級建築士
・フォークリフト運転技能者
・木材加工用機械作業主任者
・第二種電気工事士
