地震対策で自宅を安全に｜今すぐ出来ることから制震ダンパーまで一挙ご紹介
2月6日に発生したトルコ南東部地震では、主に建物倒壊による甚大な被害がもたらされました。
日本でも、今後発生が予測されている南海トラフ、首都直下型地震などの大地震への不安を抱えている人は多いのではないでしょうか。
そこで今回のコラムでは、
「自宅や家族を地震から守りたい」
「寝ている間に地震が起きても被害が最小限になるよう対策しておきたい」
と考えている方へ向けて、今お住まいの自宅に取り入れることのできる地震対策についてお伝えします。
今できることを把握して、ご自宅への地震対策や地震へのリテラシーを高めることにお役立てください。
・今住んでいる自宅に取り入れることのできる地震対策について知ることができます。
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目次
今後発生が予測されている大地震
まずは近い将来、日本で発生が予測されている大規模地震を整理しておきたいと思います。
日本列島の下や周辺では４つのプレートが接しており、それらの境界が日本海溝、相模トラフ、南海トラフ等の海溝やトラフとなっています。
また、日本列島には2,000を超える活断層があります。
こうした理由から、地震大国と言われるほど日本は地震の多い国となっています。
一方で日本は地震への研究や技術の開発も活発で、巨大地震の発生予測も行っており、今後次のような巨大地震の発生を予測しています。
- 南海トラフ地震
- 日本海溝・千島海溝周辺海溝型地震
- 首都直下地震
- 相模トラフ沿いの海溝型地震
- 中部圏・近畿圏直下地震
特に南海トラフ地震が今後30年以内に発生する確率は70～80％、首都直下地震も今後30年以内に発生する確率は70%とかなり高くなっています。
もちろん地震の発生を完璧に予測することは難しいですが、あらゆるデータ等の解析や研究により、これらの比較的規模の大きな地震が、近い将来の発生確率が高いとしています。
＜参考コラム＞
南海トラフ地震は過去にも繰り返し発生している！経緯を知って未来に備えよう
日本海溝・千島海溝について知っていますか？周辺域での巨大地震に備えて
これまでの地震による自宅での被害
ご存知の通り、日本ではこれまでも大規模地震による震災を何度も経験しています。
自宅に地震対策を行うにあたって、こうした震災において建物の被害がどのくらいあったのかはちゃんと知っておきたいところです。
1995年「阪神淡路大震災」、2011年「東日本大震災」での建物被害の件数は次のようになっています。
| 全壊（棟） | 半壊（棟） | 一部損壊（棟） | |
| 阪神淡路大震災 | 104,906 | 144,274 | 390,506 |
| 東日本大震災 | 129,391 | 265,096 | 743,298 |
阪神淡路大震災では、亡くなった方の87.8％が建物や家具類などの倒壊による圧迫死であったことがわかっています。
阪神淡路大震災で倒壊した建物は、旧耐震基準である昭和56年（1981年）以前に建てられたものに集中しており、膨大な数の木造家屋が倒壊したり潰れたりしました。
鉄骨系住宅でも、柱脚の被害や梁柱の接合部の被害が目立ちました。
また、被害の大きかった神戸市灘区付近は学生が多かったため、木造の学生アパートの倒壊も多くたくさんの学生が下敷きとなってしまいました。
地震が発生した時刻が午前5時46分と早朝でまだ就寝中であった方が多かったことも、建物倒壊による死者が多かった要因の一つと考えられています。
＜参考コラム＞ 1月17日「阪神淡路大震災」を振り返って～建物の倒壊からみる震災
阪神淡路大震災での建物被害を教訓に、震災後は平成7年の「耐震改修促進法」の制定や改正など、住宅や建物の耐震性に関する法改正を中心とした対策が行われてきました。
そのため東日本大震災では、地震の揺れによる倒壊自体は減少したと言われており、阪神淡路大震災以降、住宅の耐震性の向上や耐震改修の促進などに取り組んできた成果ともいわれています。
ただ、東日本大震災では津波の被害があまりに甚大で、全壊した建物の約90％が津波によるという調査結果が出ています。
そのため建物被害の数自体は阪神淡路大震災よりも多くなっています。
自宅の地震対策
阪神淡路大震災の時のように、大地震は寝ている間に起こる可能性ももちろんあります。
いつ地震が起きても被害を最小にとどめられるよう、日頃からまずは自宅や自宅周辺への地震対策を施しておくことをおすすめします。
また、避難時の非常持ち出しや地震火災などの二次災害に対する準備も必要です。
さらには連絡方法や防災知識など、万が一の時の行動についても身につけておくと安心です。
身の安全の備え～自宅と自宅周辺でできる地震対策
まずは自宅や自宅周辺でのできる地震対策からご紹介します。
家具類の転倒・落下・移動の防止対策
まずはすぐに自宅でできる対策として、家具や大型家電の転倒や落下を防ぐための対策を行いましょう。
下の表をご覧ください。
こちらは国土交通省気象庁が運用している「気象庁震度階級関連解説表」の一部で、地震の震度階級ごとに人や屋内、屋外の想定される状況を示しています。
この表によると、震度4の地震から不安定な置物などは倒れ始める可能性があることがわかります。
震度5弱では固定していない家具が移動する可能性が高くなり、震度6弱では固定していない家具の大半が倒れると想定されています。
実際に地震による負傷原因の3〜5割は家具類の倒壊や転倒、落下によるものといわれており、繰り返しになりますが、阪神淡路大震災では亡くなった方の87.8％が建物や家具類などの倒壊による圧迫死であったことがわかっています。
家具や家電の転倒や落下等は、次の対策で大部分を防ぐことができます。
- 家具や家電の固定
- 家具の配置の工夫
これらは今すぐにでも取り組める、自宅の地震対策の代表的なものです。
まだとkり組んでいない場合は、まずは家具や家電が安全に配置されているかの確認から始めてみましょう。
＜参考コラム＞
地震による家具・家電の倒壊や転倒を防ごう！ポイントや方法をご紹介
震度5弱・震度5強の揺れや被害はどれくらい？内容を知って適切な対策を
震度6強～震度7の大規模地震が来るとどうなるの？住宅は大丈夫？
室内でのけが防止対策
家具や家電の転倒や落下以外にも、自宅の室内で地震によって怪我をする可能性があります。
これらを防ぐには次の対策が有効です。
- ガラスの飛散防止
- スリッパやスニーカーなど足を守る物の準備
- 懐中電灯の準備
たとえば食器棚や飾り棚にガラスが使用されている場合、ガラスが割れて飛散する可能性があります。
また、震度5弱以上では窓ガラスの飛散の可能性もあります。
こうした飛散物や落下物があると避難時や室内を移動する時に踏んで怪我をしてしまい、特に夜間は暗くて足元が見えにくくなる恐れがあります。
あらかじめ飛散防止をしておくこと、そして避難時に足を守るスリッパ等の準備やすぐに使える場所への懐中電灯の準備といった地震対策は欠かせません。
＜参考コラム＞
自宅や塀の強度確認
過去の被害状況からもわかるように、住宅の耐震性が低いとやはり建物倒壊につながってしまいます。
建物や自宅の塀が倒壊すると、自分達だけでなく周囲にも被害を及ぼしかねません。
こうした自宅そのものや自宅周りの塀の地震対策として、
- 自宅の耐震性の把握（耐震診断）
- 耐震補強の実施
- 制震装置の設置
- 塀の強度の確認
といった方法があります。
特に自宅が旧耐震基準（1981年以前の耐震基準）で建てられている場合や、それ以降でも耐震性に不安がある場合は耐震診断を受け、自宅の耐震性がどれくらいかを把握しておくとよいでしょう。
国では耐震化を進めるため2013年に耐震改修促進法を改正し、病院や旅館等の不特定多数の方が利用する建築物や学校などは耐震診断の実施・報告が義務付けられています。
また2019年には一定の高さ長さを有する塀について、耐震診断の実施が義務付けられました。
このように国を挙げて建物等の耐震化が着々と進められており、実際に効果も出てきているようです。
制震って？自宅に耐震とともにプラスしたい地震対策
さらに現在では耐震化された住宅に「制震」の技術を組み合わせて、より地震に強い住宅とする地震対策が注目されています。
すでに大手ハウスメーカーや工務店などでは、新築時やリフォーム時に制震装置（制震ダンパー）を同時設置し、「耐震+制震」で地震対策に力を入れ始めています。
一例を見てみましょう。
- 住友林業（木造）：耐震構造＋オリジナル制震装置「地震エネルギー吸収パネル」
- パナソニック ホームズ（鉄骨）：耐震構造＋オリジナル制震装置「アタックダンパー」
このように「耐震+制震」が定着しつつあります。
制震技術を取り入れるには制震装置の設置が必要ですが、新築したいが標準装備に制震装置がない場合や既存の住宅に取り付けたい場合でも、制震装置の設置は可能です。
制震装置の種類によっては新築・既存を問わずに導入することができます。
＜参考コラム＞
「制震装置って？」「制震ダンパーにはどんな効果があるの？」と気になられた方へ、詳しい資料をお送りしています。
工務店・施工会社等の方は「ビルダー様用」から、ご自宅への設置をお考えの方は「お施主様用」からお気軽にご請求ください。
初動対応の備え～危険を予測して自宅に準備しておける地震対策
地震では初動の対応もその後の被害の大小を大きく左右します。
自宅で準備しておけるものや設置しておけるものをきちんとしておくことで、慌てることなく初動対応がスムーズに行えます。
地震火災時の消火への備え
地震の二次災害として恐ろしいのが火災です。
自宅を地震による火災から守るには次の対策があります。
- 消火器の準備
- 風呂水のくみ置き（※小さい子どもがいる場合は注意が必要）
- 火災報知器の設置
- 感震ブレーカー・関心コンセントの設置
消火器は準備しておくだけでなく、使い方も把握しておくとよいでしょう。
＜参考コラム＞
非常持ち出し品・備蓄品の備え
大規模地震が起きると、在宅避難や避難所への非難を行う場合があります。
在宅避難とは大規模地震が発生しても自宅に倒壊や焼損の危険性がない場合、避難所へ避難するのではなく自宅で避難生活を送ることです。
この場合住み慣れた場所でプライバシーを気にせず過ごせるというメリットがありますが、支給物資や救助情報などの最新情報の入手が困難になったり、タイムリーな食料や飲み物の調達が困難になりがちです。
そのため、家族の人数分の備蓄品をしっかり備えておくことが望まれます。
また、避難所へ避難する際に持ち出す非常持ち出し品もあらかじめまとめておくと、いざという時に慌てず迅速に避難することができます。
＜参考コラム＞
確かな行動の備え～連絡手段と防災リテラシーの向上
自宅の地震対策として自宅に施せること、そして自宅で備えておける物や設備についてお伝えしました。
それにあわせて、家族と一緒に情報共有や防災リテラシーを高めておくことで、実際に地震が起きたときの行動に差が出ます。
家族での情報共有
万が一大規模地震が発生した時に家族が一緒にいるとは限らないため、日頃から家族で次の情報を共有しておきましょう。
- 緊急時の連絡方法
- 学校・幼稚園・保育園の災害時の対応方法
- 避難所・避難所までの経路
- ハザードマップ・防災マップ・危険箇所
大規模地震で携帯などがつながらなくなった時に、どの様に連絡を取り合うか決めておきましょう。
＜参考コラム＞
学校や幼稚園等では緊急の災害時にその場に待機するのか、保護者が迎えに行くのか等の対応があらかじめ決められているので、自身のお子さまがどのようになっているのかあらためて確認し、お子さまにも伝えておきましょう。
あわせて自分たちが行く避難所はどこか、どこを通っていくのかも話し合っておきましょう。
また、近年は自然災害の増加から、各自治体でハザードマップや防災マップを作成し配布しています。
お住まいの地域や通勤・通学している地域のマップを見て、できれば家族と一緒に実際に歩き、「ここが危ないから避難時は避けて通ろうね」といった自宅や避難所までの経路の危険箇所も共有しておくとよいですね。
防災知識の習得
折に触れて最新の地震情報や新たな地震対策など、防災に関する新しい情報を取り入れる習慣を身に着けておきましょう。
特に大きな地震や災害のあった後などは、メディアでも防災に関する情報をまとめて流す機会が増えます。
地域の消防署などが主催する防災フェアなどに参加するのもよいでしょう。
避難訓練等への参加
学校や会社、地域で行われる避難訓練には積極的に参加しておきましょう。
迅速な避難手順がわかるだけでなく、初期消火や応急救護などの知識を身に付けれる場合もあります。
特に地域の避難訓練や防災関連の行事に参加しておくと、近隣の方の顔や名前がわかり横のつながりもできることで、万が一の時にお互いに助け合うことにもつながります。
まとめ
今回のコラムでは今住んでいる自宅に取り入れることのできる地震対策について、備えておくべきことも含めてお伝えしました。
今後30年以内の発生確率が70%を超える大規模地震がいくつもあるだけでなく、日本各地で大きな地震の発生が懸念されています。
平時の今だからこそ、少しづつでも取り入られる対策を着実に行い、万が一の時の被害を最小限にできるようにしておきたいですね。
住まいへ取り入れたい「制震ダンパー」の設置
お伝えしたように、法改正等により住宅の耐震化がすすめられもはや常識となってきている今、住宅への地震対策として耐震化された住宅へ「制震」の技術をとりいれる方法が注目されています。
制震を取り入れるには、住宅に「制震ダンパー」と呼ばれる制震装置を設置する方法が最も一般的です。
制震ダンパーとは、「地震による揺れを吸収して振動伝達量を抑えるための装置」です。
制震ダンパー「αダンパーExⅡ」とは
トキワシステムがおすすめする制震ダンパー「αダンパーExⅡ」は特殊オイルを用いたオイルダンパーで、次のような特長があります。
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- 120年の製品保証とメンテナンスフリーの実現による耐久性の高さ
- コストパフォーマンスの高さ
- さまざまな研究機関などで実施した実証実験による信頼性
- 18,000棟以上にもおよぶ採用実績
- 新築へも既存住宅へもフレキシブルに施工可能
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大切なあなたの家族を守りたい ―KEEP YOUR SMILE―
いつ起きるかわからない地震。
恐ろしい地震から、誰もが家族や住宅を守りたいと願うものです。
トキワシステムの制震ダンパー「αダンパーExⅡ」は、耐震化された住宅の弱点を補いつつ、建物の倒壊防止に効果を発揮します。
「この住宅には設置できるの？」
「取り入れてみたいけれどどうやって設置するの？」
などご質問やご不明な点等ございましたら、ぜひお気軽にお問い合わせください。
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監修者情報
株式会社トキワシステム
制震ダンパー・地震対策の情報について発信しています。
トキワシステムが提供する制震ダンパー『αダンパーExⅡ』は、地震から建物を守り、住まいの安心と安全をご提供いたします。
保有資格
・二級建築士
・フォークリフト運転技能者
・木材加工用機械作業主任者
・第二種電気工事士
