災害から身を守る！地震ハザードマップの使い方

自然災害が発生し避難を必要とした時、役に立つのが「ハザードマップ」です。

ハザードマップとは、自然災害が発生した場合に被害が想定されるエリアや避難場所などの有益な情報が、まとめられているものです。

しかし実際ハザードマップがあるとは知ってはいても、実際に活用できるか？と尋ねられた時、頭を縦に振れる方は、少ないのかも知れません。

近年自然災害の威力は年々大きくなり、被害も拡大しています。

そして何より、いる起こるか分からないのが、地震災害です。

今回は地震対策のひとつとして「ハザードマップ」にクローズアップしてみましょう。

ハザードマップの正しい読み方と、活用方法を理解し、防災に役立てましょう。

これから家づくりを考えている人にはもちろん、家づくりをアドバイスする方であれば「お客様の目線に立ったアドバイス」をするために必要な情報です。

地震に対する情報を知ることは、地震対策にもつながっているのです。

ハザードマップって何？

ハザードマップには、さまざまな自然災害が発生した際の「予測される被害の大きさと、被害が及ぶ範囲を地図化」したものになります。

現在、ハザードマップで確認できる災害は、次の8種類に分けられています。

確認できるハザードマップ一覧

• 洪水…河川が氾濫した時に想定される浸水域や深さ、避難場所などを表示

• 内水…下水道などの排水能力を超えた大雨の際に想定される浸水域や深さを表示

• 震度被害…地震時の、震度など揺れの大きさを表示

• 津波…津波が陸上に押し寄せた時の浸水域や深さを表示

• 火山…火山噴火により噴石、火砕流などの影響が及ぶ範囲を表示

• 土砂災害…土石流や地滑りの発生危険地域を表示

• 高潮…台風などで海水が堤防を越え、浸水が想定される地域と深さを表示

• 地盤被害…地震時に発生する液状化被害の可能性を表示

このように各種災害に応じた情報をまとめることで、万が一の被害を最小化に抑えられる可能性も高まってきます。

ハザードマップに記載されている情報は、各自治体によって異なっています。

例えば内陸の県では津波被害の可能性がないため、津波に対するハザードマップは存在しないのです。

このようにハザードマップは、その地域の風土や地域性を反映してることにより、より役立つ情報となっているのです。

ハザードマップの入手方法は？

各自治体の窓口で冊子を用意したり、や各自治体のホームページなどでダウンすることも可能です。

上の図は「江東区の防災ページ」になります。

防災マップの発行やpdfでの最新情報の公開、スマートフォンアプリなども有効的に使用しています。

このように各自治体のホームページで最新情報を入手することも重要です。

ハザードマップポータルサイト～身のまわりの災害リスクを調べる～

土交通省のハザードマップポータルサイト　では、

• 各市町村が作成したハザードマップへリンクできる「わがまちハザードマップ」（地域ごとの様々な種類のハザードマップを閲覧できます。）

• 災害リスク情報などを地図に重ねて表示できる「重ねるハザードマップ」（洪水・土砂災害・津波のリスク情報、道路防災情報、土地の特徴・成り立ちなどを地図や写真に自由に重ねて表示できます。）

上の情報を、集めることができます。

しっかりと災害に対する情報を集め、いざという時に役立てられる様にしておきましょう。

いろいろな災害に役立ちます

震度被害・津波・火山・土砂災害など、最大8種類に分かれているハザードマップですが、それぞれにはどのような情報がまとめられているのでしょうか。

ここでは自然災害の中でも、活用率の高いハザードマップからそのポイントを確認してみましょう。

洪水ハザードマップ（浸水予想区域図）

「浸水予想区域図」は、国や都道府県が指定した河川が氾濫した場合などにどこの地域に浸水が想定されるのかなど、区域の水深や浸水継続時間などが記載されています。

この区域図を元に作成されてるのが、「洪水ハザードマップ」になります。

ハザードマップには、最寄りの避難場所や安全な避難経路など詳細な情報が記載されています。

家づくりの際にもその土地の危険度を確認するなどの活用方法も、期待できます。

土砂災害ハザードマップ

「土砂災害ハザードマップ」は、土砂災害防止法に基づき各都道府県が指定した土砂災害警戒区域及び土砂災害特別警戒区域区域に対して、注意喚起を促す地図になっています。

豪雨や地震などの影響で土砂災害が起こりやすい状態になった場合、がけ崩れや土石流などが発生する恐れのある箇所と区域がピックアップされています。

土砂災害に関する基礎知識や避難場所など、その地域に適した情報が記載されている場合もあります。

地震ハザードマップ

「地震ハザードマップ」は、各市町村の地盤や断層の状態から地震が発生した場合の「地震の発生地点や被害範囲が記載」されています。

その地域が抱える想定される最大震度での揺れやすさや、液状化危険度、大規模火災発生の危険度、建物全壊率など、地震被害に対しての情報が集められています。

この地震ハザードマップでは、万が一の場合の活用はもちろん、各住宅の耐震化に対しても活用することも期待できます。

住宅建築の際にどのような地震対策を施しておくべきなのかなど、防災意識を持つ・高めるなど、さまざまな部分で活用できる可能性を秘めています。

津波・高潮ハザードマップ

津波や高潮によって、過去の地震でも多くの被害が記録されています。

過去の経験をくり返さないために、湾岸部や海岸付近に隣接している市町村では、「津波・高潮ハザードマップ」が作成されています。

津波・高潮ハザードマップには、大規模な津波・高潮が発生した際に予測される浸水区域や想定水深の他、最寄りの避難場所などが記載されています。

ここで紹介した以外にも、地域に適したハザードマップが作成されています。

ハザードマップは作ることが役割ではなく、どう活かすのかが重要なのです。

次ではハザードマップの見方を確認していきましょう。

ハザードマップを活かす　見方を確認！

ハザードマップには、その災害によってどのような被害が想定されるのか、どのくらいの可能性があるのかなどが記載されています。

自然災害が発生した場合、一番重要になることは「自分の命を守ること」です。

そのためにどう行動すべきかを、ハザードマップから確認しておくことが必要なのです

• 自宅や会社がどのくらいの被害が想定されるのか、確認しましょう。

• その地域の避難所の位置、避難所までの経路を確認しておきましょう。

（避難所や避難経路は、災害の種類によっても変化します。災害対応した準備をしましょう。）

• 勤務先から自宅までの安全な帰路方法を確認しておきましょう。

• 避難経路内に崩れ落ちそうな塀や建物などがある場合、二次災害に巻き込まれる可能性も高まります。

• 柔軟に対応できるよう、複数のルートを設定しておくことも必要です。

• 会社や家族などと「避難先の確認」や「避難時の連絡方法」など、話し合っておきましょう。

万が一の時には、冷静に判断・行動することが、命を守ることにつながります。

地震災害に役立ててこそ、地震ハザードマップは活きる

こちらは実際のハザードマップになります。

今回は渋谷区のハザードマップから、どのような情報が記載されているのかを確認してみましょう。

• 渋谷区「地震ハザードマップ」

東京湾北部首都直下地震(マグニチュード7.3)を想定した場合の危険度がまとめられています。

避難所や帰宅困難者支援（受入）施設、緊急輸送道路など、必要な情報が集まっています。

建築被害危険度は、住宅に対する地震対策にも役立ちます。

大切なあなたの家族を守りたい　―KEEP YOUR SMILE―

地震大国と呼ばれる日本では、

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