地震に耐える住宅の構造│最適な地震対策を施す重要性
住宅を建てる際、現行の建築基準法では耐震構造の基準が定められているため、1981年6月1日以降に建てられた住宅は新耐震基準にあるとされています。
実際にこの新耐震の住宅は、1995年に発生した「阪神淡路大震災」での建物の損傷が少なかったとされており、その効果が実証されているのです。
今回は、住宅を大きな地震から守るために、どのような構造の住宅であればより安心なのかを解説していきます。
目次
住宅の地震対策は以下の3種類
地震に対する住宅の構造は基本的に3種類です。
それぞれ「耐震」「免震」「制震」の構造であり、特徴も異なります。
まずはそれぞれの構造の特徴について紹介していきます。
耐震構造
耐震構造は「地震の揺れに耐える」構造です。
骨組みのなかに筋交いを入れたり、建物を支える柱や梁の接合部分を金物で固定したり補強するなどの対策を施します。
また、耐力壁をバランスよく配置することでより耐震性を高めています。
耐震構造は一般的な地震対策であり、多くの住宅で普及されているのです。
免震構造
免震構造は「揺れを伝えない」構造です。
ゴムやボールベアリングでつくられた免震装置を建物と地盤の間に設置することで、直接建物に揺れが伝わりにくくなります。
揺れをゼロにすることはできませんが、ニュースなどで報じられている震度程の揺れは感じないでしょう。
また、揺れが伝わらないことで家具の転倒などを防ぐ効果もあります。
制震構造
制震構造は「揺れを吸収する」構造です。
骨組みのなかに筋交いや合板を設置し、建物内部に制震ダンパーと呼ばれる制震装置を取り付けます。
この制震ダンパーは2階以上の揺れを抑える効果が高いとされており、最近では戸建て住宅にも広く採用されるようになりました。
制震ダンパーにはゴム・鋼材・オイルの3種類のダンパーが存在し、それぞれ効果も異なるのです。
関連記事▷▷木造住宅と制震ダンパーの相性を解説【地震から我が家を守る】
それぞれの地震対策にはデメリットがある
住宅のおける地震対策は主に3つの構造からなりますが、それぞれメリットがあればデメリットも存在します。
ここで紹介するデメリットを踏まえたうえで、自身の住む家の地震対策を検討するのがよいでしょう。
耐震構造のデメリット
耐震構造は建物の強度を高めて地震に耐える構造ですが、地震の揺れ自体は直接建物に伝わってしまうため、中にいる人は揺れによる恐怖を感じたり、転倒などでケガをしてしまう可能性があります。
また、家具の転倒や落下による二次災害のリスクもあるのです。
そのため、耐震構造だけでは繰り返しの揺れによって柱や梁の損傷が起こり、それが建物の倒壊につながる可能性があることを覚えておきましょう。
耐震構造と併せて免震や制震といった対策を施すと、より安全な家となります。
免震構造のデメリット
免震構造は地震の揺れを建物に伝えないために、建物と地盤の間に免震装置を設置します。
そのため、ほかの地震対策と比較してもコストがかかってしまうのです。
また、免震装置を設置する際には土地の形状なども関わってくるため、傾斜があったり特殊な形の土地では免震構造にできないこともあります。
家を建てた後から免震工事をすることも難しいため、高い効果がある反面、デメリットも抱えていることを覚えておきましょう。
制震構造のデメリット
制震構造は地震の揺れを吸収するために制震ダンパーを設置しますが、制震ダンパー自体は種類によっては小型であるため後付けも可能です。
しかし、家の築年数や建物の設計によっては制震ダンパーの効果を十分に発揮できないことがあります。
もともとの設計が制震ダンパーを取り付けることを想定していないため、効率よく地震の揺れを吸収するのに適した場所に設置できない可能性があるのです。
また、ダンパーの種類によって対応できる地震の揺れにも種類があります。
そのため、制震ダンパーを設置の際には必ず専門家の判断を仰ぐのがよいでしょう。
住宅の地震対策にかかる費用
住宅の地震対策は家を建てる段階で行う場合と、家を建てた後から行う場合があります。
耐震、免震、制震それぞれの対策にはどれくらいの費用がかかるのでしょうか。
各々の構造にかかる費用の目安について紹介していきます。
耐震構造にかかる費用
耐震構造は、新築で家を建てる場合には施工費に含まれています。
そのため、築年数の古い家を耐震リフォームする際に費用がかかることがほとんどです。
耐震リフォームにかかる費用は1棟150万円～ですが、補強工事の内容によっても費用が変わります。
一度耐震診断を受けたのち、最適な耐震補強をするのがよいでしょう。
免震構造にかかる費用
住宅を免震構造にする場合、およそ200万円～500万円前後の費用がかかるとされています。
また、定期的なメンテナンスや大きな地震が発生した後の部品の修理・交換費用などのランニングコストがかかることに注意が必要です。
ほかの地震対策と比べてもかかる費用が高額であるため、よく検討したのち導入を決めるとよいでしょう。
制震構造にかかる費用
制震構造は制震ダンパーと呼ばれる制震装置を数か所に設置します。
家を建てた後でも後付けが可能であるため、地震対策として広く普及されるようになりました。
工事費の相場は30万円～100万円前後と最も安く、ダンパーの種類によってはメンテナンスの必要がないものもあるため、比較検討してみるとよいでしょう。
関連記事▷▷地震対策に使える補助金はあるの？知って有効活用しよう【2021年版】
『αダンパーExⅡ』の制震効果がなぜ高いのか
トキワシステムが紹介するオイル式制震ダンパー『αダンパーExⅡ』は、ダンパー自体の性能が高いだけではありません。
なぜなら、トキワシステムの専門設計スタッフが最適な場所に設置計画図を作成するからです。
そのため、制震性能向上はもちろん、梁のかかり方や金物干渉の有無などしっかりと精査したうえで配置計画を行っていきます。
まとめ:地震対策は費用と効果のバランスを考慮して行おう
住宅の地震対策は耐震構造・免震構造・制震構造があります。
それぞれ効果や費用が異なるため、メリット・デメリットをしっかりと把握したうえで最適な対策を行うことが重要です。
トキワシステムでは、大切な家族や家を地震による被害から守るために、少しでも安心して暮らせる家づくりができるサポートを行っています。
地震対策は必要と感じていても、どこから手をつけたらいいのか分からない。
今じゃなくても、大丈夫だよね･･･など、躊躇している方もいらっしゃるでしょう。
制震ダンパー「αダンパーExⅡ」は、新築住宅はもちろん、既存の住宅にも設置できる地震対策です。
これから家づくりを考えている方も、家づくりをアドバイスしている工務店の方も、ぜひ一度制震ダンパーを検討してみませんか。
大切なあなたの家族を守りたい ―KEEP YOUR SMILE―
地震大国と呼ばれる日本では、繰り返される大規模地震や余震への対策が大きな課題とされています。
制震装置を導入することにより、建物の揺れをしっかり抑え、ダメージを減らし建物を守ります。
「αダンパーExⅡ」を導入した場合、最大55%の地震の揺れを吸収します。
繰り返しの地震にも強く、小さな揺れからもその効果を発揮することが特徴です。
13,000棟以上の供給実績、東海地区No.1の採用数で培った知識やノウハウが活きてくるのです。
家族の生命と財産を守る住宅を目指して！「αダンパーExⅡ」がしっかりとバックアップします。
耐震住宅にαダンパーExⅡをプラスしてみませんか。
ご不明な点等ございましたら、お気軽にお問い合わせください。
監修者情報
株式会社トキワシステム
制震ダンパー・地震対策の情報について発信しています。
トキワシステムが提供する制震ダンパー『αダンパーExⅡ』は、地震から建物を守り、住まいの安心と安全をご提供いたします。
保有資格
・二級建築士
・フォークリフト運転技能者
・木材加工用機械作業主任者
・第二種電気工事士
