南海トラフ地震のために私達ができる対策や備えとは

地震の多い日本では、様々な大地震が想定されています。

中でも注視されているのが広範囲にわたる被害が予測される「南海トラフ地震」です。

今回は南海トラフ地震に注目し、内閣府防災による動画「【南海トラフ地震対策編】全体版」をもとに、私たちが今できる対策についてお伝えしていきたいと思います。

南海トラフ地震とは      

南海トラフ地震とは、海底にある「南海トラフ」を震源域として過去に何度も発生した大規模な地震のことです。

「南海トラフ」とは、駿河湾から日向灘沖までの海底にある、溝状の地形を形成する区域のことです。

南海トラフ沿いではこれまで100～150年間隔でマグニチュード8クラスの巨大地震、いわゆる南海トラフ地震が繰り返し発生しており、今後30年以内に発生する確率は70～80％といわれています。

南海トラフ地震はプレートの動きによって発生する            

南海トラフの溝は、陸側の「ユーラシアプレート」と海側の「フィリピン海プレート」とが接して形成されています。

そしてここでは、海側の「フィリピン海プレート」が陸側の「ユーラシアプレート」の下に沈み込むという現象が起きており、そのスピードは1年あたり数センチの速度といわれています。

その際プレートの境界が強く固着し、陸側の「ユーラシアプレート」が地下に引きずり込まれ、そこにひずみが蓄積されます。

蓄積されたひずみが限界を超えると、元に戻ろうとしてずり上がることで南海トラフ地震が発生します。

この一連の動きは繰り返し行われるため、南海トラフ地震も繰り返し発生しています。

＜参考コラム＞スロースリップ現象について解説【地震の中でもゆっくりと滑る】

南海トラフ地震で想定される被害    

南海トラフ地震への対策として、内閣府政策統括官（防災担当）を事務局として、大学教授や経済団体、知事らで構成された「南海トラフ巨大地震対策検討ワーキンググループ」が設置されています。

同ワーキンググループは南海トラフ沿いで異常な現象が観測された場合の防災対応の在り方や、実行に当たっての社会的な仕組み等について検討することを目的としており、様々な場合を想定した被害予測も立てています。

同ワーキンググループによると、南海トラフ地震によって大きな揺れや巨大津波、液状化、ライフラインの断絶、交通網のストップなど甚大な被害が予測されています。

具体的な被害の予測内容は次の通りです。

■死者数　最大32万2千人（東日本大震災の17倍）

■想定震度例

• 愛知県：最大震度7
• 大阪府：最大震度6強
• 徳島県：最大震度7

■想定津波被害例：津波による想定死者　→　最大23万人

• 和歌山県：最短到達時間2分、最大津波高20ｍ
• 静岡県：最短到達時間2分、最大津波高33ｍ
• 高知県：最短到達時間3分、最大津波高34ｍ
• 三重県：最短到達時間4分、最大津波高27ｍ
• 宮崎県：最短到達時間16分、最大津波高17ｍ
• 大阪府：最短到達時間59分、最大津波高5ｍ

■想定建物被害

• 全壊および焼失棟数　最大238万6千棟（東日本大震災の18倍）
• 揺れによる全壊数：約62万7千～134万6千棟
• 液状化による全壊数： 約11万5千棟～13 万 4 千棟

更に地震の発生エリアによって、次のように被害が想定されています。

【東海地方】を中心とした南海トラフ地震

• 建物全壊及び焼失棟数：約 95万4千棟～2,38万2千棟
• 死者数：約 8万人～32万3千人

【近畿地方】を中心とした南海トラフ地震

• 建物全壊及び焼失棟数：約 9万51千棟～2,37万1千棟
• 死者数：約 5万人～27万5 千人

【四国地方】を中心とした南海トラフ地震

• 建物全壊及び焼失棟数：約 94万棟～2,36万4 千棟
• 死者数：約 3万2千人～22万6千人

【九州地方】を中心とした南海トラフ地震

• 建物全壊及び焼失棟数：約 96万5千棟～2,38万6千棟
• 死者数：約 3万2千人～22万9千人

このように、甚大で深刻な被害が予測されています。

特に南海トラフ地震では震源が陸に近いこともあり、津波の到達時間がとても短いことが特徴とされています。

南海トラフ地震は防ぐことができない                    

先述の通り、南海トラフ地震は南海トラフに沿って繰り返し起きているプレートの動きに起因しており、数十年ごとにプレートの跳ね上がりがあるため、残念ながら防ぐことはできません。

しかし南海トラフ地震に関するあらゆる被害を想定して対策を講じておくことで、「減災」することは可能です。

では続いて南海トラフ地震への対策についてみていきましょう。

南海トラフ地震への対策とは      

南海トラフ地震に備えて、私たちにできる対策にはどんなことがあるのでしょうか。

非常に広範囲にわたる被害が想定される南海トラフ地震では、政府や自治体からのいわゆる「公助」がスムーズに受けられない恐れがあります。

普段から一人ひとりが行う「自助」、そして家庭や地域で協力しておこなう「共助」への取り組みが重要な対策となります。

建物の耐震化率の向上 

政府として取り組んでいる地震対策として、住宅・建築物の耐震化の促進を行っています。

耐震化率の向上は着実に進んでおり、平成３０年時点の耐震化率は、住宅が約８７％、多数の者が利用する建築物が約８９％となっています。

また、令和３年４月時点の耐震診断義務付け対象建築物の耐震化率は約７３％、要緊急安全確認大規模建築物の耐震化率は約９０％、要安全確認計画記載建築物では約４０％となっています。

家具の固定     

私たちがすぐにでも取り組める対策として、家具の固定があります。

地震による怪我等の原因の3〜5割は、家具類の倒壊や落下によるものといわれています。

過去に起きた大地震では、たくさんの方が家具の下敷きとなって亡くなったり、大けがを負ったりしました。

また、家具の倒壊は避難経路を塞いだり在宅避難の妨げになったりもします。

家具あるいは大型家電を固定するという対策しておくことで、けがや圧死を防いだり、避難経路の確保などが可能になります。

＜参考コラム＞地震による家具・家電の倒壊や転倒を防ごう！ポイントや方法をご紹介

地震速報や津波警報が来た時の対応

南海トラフへの対策として、地震速報や津波警報が来た時の対応を頭に入れておくことも大切です。

■緊急地震速報

緊急地震速報は、最大震度5弱以上の揺れが予想されるときに、震度4以上の揺れが予想される地域に対して発表されます。

緊急地震速報を見たり聞いたりしたときは、地震の揺れを感じる前後に関わらず、まわりの人に声をかけながら「周囲の状況に応じて、あわてずに、まず身の安全を確保する」ことが基本です。

また、その時時の状況に最適な行動とは何かも把握しておくのも対策として必要です。

＜参考＞国土交通省　気象庁HP「緊急地震速報を見聞きしたときは」

■津波警報

津波警報は、津波の高さに応じて大津波警報、津波警報、津波注意報のいずれかが発表されます。

大津波警報や津波警報が発表されたら、すぐに避難を始めることが重要です。

＜参考コラム＞地震の後に津波が来たらどうする？国の対策や避難方法を知っておこう

安否確認方法の決定     

家族等と災害発生時の安否確認方法や集合場所について話し合っておくことも、南海トラフ地震への対策のひとつです。

携帯電話の番号の共有はもちろん、「災害用伝言ダイヤル」や「災害用伝言板」の利用についても情報を共有しておきましょう。

家族が学校や幼稚園・保育園等へ通っている場合は、緊急時の対応方法を再確認しておくと良いでしょう。

○災害用伝言ダイヤル

「171」に電話をかけると、伝言を録音することができます。

録音した伝言は、自分の電話番号を知っている家族などが再生できます。

○災害用伝言板

携帯電話やPHSからインターネットサービスを使用して文字情報を登録することができます。

登録した文字情報は、自分の電話番号を知っている家族などが閲覧できます。

避難経路や危険個所の事前把握 

いざ南海トラフ地震が発生したときに慌てずに避難するための対策として、避難経路や危険個所を把握しておくことも必要です。

あらかじめハザードマップなどで、自分の住んでいる地域や通っている会社・学校等の避難場所や避難経路、途中にある危険個所を調べておきましょう。

また、これらの情報も家族で話し合い、共有しておきましょう。

＜参考コラム＞災害から身を守る！地震ハザードマップの使い方

防火対策

地震で恐ろしい被害に、揺れや津波と並んで火災があります。

南海トラフ地震でも火災による建物焼失の甚大な被害が予想されています。

このような災害への防火対策として、感震ブレーカーの設置や防火カーテンへの取り換え、消火器の設置などがあります。

消火器は設置だけでなく使用法も知っておく必要があります。

備蓄の準備     

南海トラフ地震によってライフラインが止まっても、3日間～1週間程度は自力で生活できるよう飲料水や非常食などを備蓄しておくことも基本的かつ大事な対策です。

特に南海トラフ地震では被害の範囲が非常に広いとされているため、1週間分以上の備蓄があることが望ましいとされています。

備蓄には食料だけでなく災害用トイレの準備もしておくと安心です。

＜参考コラム＞9月1日は防災の日【災害に対する家庭での備えを忘れずに】

非常用持ち出しバッグの準備     

南海トラフ地震によって被災してしまったら、安全な場所や避難所へ避難して生活する可能性も高くなります。

そのような場合への対策として、家庭での備蓄だけでなく、非常用持ち出しバッグも準備しておきましょう。

非常持ち出しバッグは次にご紹介する「チェックリスト」に基づいて、日頃から置き場所を家族で共有しておき、いつでも持ち出せるようにしておく必要があります。

＜参考＞首相官邸「災害の『備え』チェックリスト」

まとめ：南海トラフ地震への対策をしておくことで「減災」が可能                    

繰り返しになりますが、南海トラフ地震は広範囲にわたって甚大かつ深刻な被害をもたらすことが予想されます。

政府としても建物の耐震化など巨大な南海トラフ地震への対策を進めています。

各ご家庭でも南海トラフ地震への対策はどのくらいできているかを確認し、できていないものがあれば、すぐに取り掛かれる対策に取り組むことをおすすめします。

南海トラフ地震はいずれ起きる可能性が高く防ぐことはできませんが、できる限りの対策をしておくことで「減災」することが可能です。

まずは身近な地震対策から始めてみてはいかがでしょうか。

制震ダンパー「αダンパーExⅡ」で建物にさらなる安心を

いつ起きるかわからない恐ろしい地震。

特に南海トラフ地震に関しては30年以内に起きる可能性が70～80％とも言われており、予断を許しません。

トキワシステムでは耐震化の進んだ建物へのさらなる地震対策として、制震ダンパー「αダンパーExⅡ」の設置をおすすめしています。

制震装置「αダンパーExⅡ」は圧倒的な小型化により設置も容易で、間取りの制限などもないため新築既存を問わず住宅への設置が可能です。

「αダンパーExⅡ」を耐震工法で建てられた住宅に設置することで、耐震では補いきれない弱点をうまくカバーし、住宅の損傷や倒壊を防ぐ効果を発揮します。

耐震性を備えた住宅に追加で設置することで地震の揺れによる建物の変形を最大55％低減させることができ、あなたの大切なお住まいを守ります。

「αダンパーExⅡ」 はおかげさまで中部圏を中心に15,000棟の供給実績を誇り、信頼と実力No.1の木造住宅用制震ダンパーとして、多くのお客様に満足いただいています。

大切なあなたの家族を守りたい　―KEEP YOUR SMILE―                   

南海トラフ地震だけでなく、日本で繰り返し起こる地震への対策は大きな課題のひとつです。

あなたの大切なお住まいに「αダンパーExⅡ」をプラスして、家族と財産を守る住宅を目指しませんか？

技術力の高いトキワシステムが提供する安心・高品質な制震装置 「αダンパーExⅡ」 であれば建物をしっかりとサポートし、お施主様からのさまざまなご要望にもお応えします。

ご不明な点等ございましたら、お気軽にお問い合わせください。

トキワシステムの制震ダンパー「αダンパーExⅡ」製品紹介

トキワシステムの制震ダンパー「αダンパーExⅡ」製品サポート

トキワシステムの制震ダンパー「αダンパーExⅡ」よくある質問