地震から身を守るための方法を考えよう

地震から身を守るためには、地震のことを知る必要があります。

世界中でさまざまな研究や分析などが行われていますが、地震のことを知るためには「過去の経験」から導き出すことも大切です。

世界の中でも地震の発生の多い国、日本。

しかし地震は日本だけの問題ではなく、世界どの地域に住んでいても、そのリスクはひっそりと日常に忍び寄ってくるのです。

今回は、「地震から身を守るための方法」に注目し、地震が起こった時に冷静に行動できるための準備についてご紹介していきましょう。

地震から自分を、家族を守れるのは、日頃の防災意識が重要なのです。

世界で起こった大きな地震

以前のコラム「世界で発生した巨大地震……日本はどうなる?何かできることは?」でも解説したように、日本以外の世界でも数多くの地震が発生しています。

地震そのものの大きさ(規模)を表す単位であるマグニチュードの大きい過去の地震としては、下のようになります。

1位:チリ地震(1960年)マグニチュード9.5

日本の反対側にあるチリを震源として発生した地震です。

地震後の発生後、日本を含めた環太平洋全域に津波が襲来し、大きな被害が発生しました。

遠く離れた日本でも、地震による津波で岩手県、宮城県を中心に死者行方不明142人、建物全半壊5,000棟に達する大きな被害が出ました。

2位:スマトラ島沖地震(2004年)マグニチュード9.1 – 9.3

地震の規模は史上最大級とも言われているスマトラ島沖地震は、大津波でさらに被害拡大しました。

死者・行方不明者約30万人という、とてつもない大きな被害をもたらしたのです。

3位:アラスカ地震(1964年)マグニチュード9.2

4位:1833年スマトラ島沖地震(1833年)マグニチュード8.8 – 9.2

5位:カスケード地震(1700年)マグニチュード8.7 – 9.2

6位:東北地方太平洋沖地震(2011年)マグニチュード9.0

私たちの記憶にもまだ鮮明に残っている「東北地方太平洋沖地震」です。

日本の太平洋三陸沖を震源として発生し、東北から関東にかけての東日本一帯に甚大な被害をもたらしました。

あのように大きな被害があった地震でさえ、世界の歴史の中では6番目なのです。

地球上どこでも、その危険性は

地球の表面は下の図のように、10数枚の岩盤の板(プレート)で覆われています。

出典:地震発生のしくみ|気象庁

日本周辺では、海のプレートである太平洋プレート、フィリピン海プレートが、陸のプレート (北米プレートやユーラシアプレート)の方へ1年あたり数cm の速度で動いており、陸のプレー トの下に沈み込んでいます。

この動きにより、地震が発生し大きな揺れを引き起こしていると言われています。

こう見ると世界のどの地域でも、地震へのリスクがあるといっても過言ではないでしょう。

地震の被害を最小限にする家づくり。正しい判断をするための防災意識など、日頃からできることはたくさんあります。

だからこそ地震に対する日頃の対策を、どう施していくのかが大切なのです。

災害から身を守るための情報

地震に対する対策として、正しい情報を入手することも大切な要素のひとつです。

私たちが実際に地震に遭遇した時、頼りになるのが気象庁より発表される地震情報です。

その情報を発信するために、発表基準があります。

地震発生後、新しいデータが入るにしたがって、順次以下のような情報を発表しています。

例えば地震が発生した時、テレビやインターネットの速報で流れる震度速報に関しては、震度3以上で発信されます。

そして地震発生約1分半後に、震度3以上を観測した地域名(全国を188地域に区分)と地震の揺れの検知時刻を速報として公表すると決められています。

このように地震に対する正確な情報を素早く流すことになったきっかけは、チリ地震と言われています。

チリ地震が発生した後、事前に把握できるはずだった大津波の襲来を予想できなかったことをきっかけに「国際的な太平洋津波警報組織」が整備されました。

今までの悲しい経験をそのままにしない。

この経験を、これからに活かすことが、地震被害を最小限に抑えることにつながる。

その動きは現在、海外で大地震が発生した場合でも、「遠地地震に関する情報」が概ね30分以内に気象庁から発表されることになっています。

チリ地震のように遠く離れた地域の地震でも、日本に被害を及ぼすこともあります。

正しい情報をいかに早く入手するのかも地震対策のひとつです。

地震の時、正しい情報を入手するには

以前であれば、災害の際にはテレビやラジオなど、情報を入手する方法も限られていました。

一方現在では、情報を集める手段もさまざまな方法があり、どれをいつ、どう活かすのかは個人の判断に任せられているという時代になりつつあります。

下の図は総務省から公開されている「熊本地震におけるICT利活用状況に関する調査結果」になります。

出典:災地域における災害情報等伝達に役に立った手段|総務省

情報収集手段について、東日本大震災と熊本地震を比較してみましょう。

熊本地震では、発災時から復旧期までいずれの時期においても携帯通話や携帯メール、SNSなどスマートフォン利用者、未利用者がそれぞれ日常的に利用している情報収集手段が多く活用されています。

一方、東日本大震災では利用されている情報収集手段が少ないことが特徴です。

少ない中でも発災時には、ラジオが中心的に活用されていたのに対し、応急対応期には防災無線やテレビ、ラジオ、復旧期には近隣の住民の口コミへと変化しており、利用されていた情報収集手段に変化のなかった熊本地震と比較して対照的な結果になっているのです。(総務省: 災地域における災害情報等伝達に役に立った手段 より)

情報が多く発信される=正しい情報だけとは限らないということです。

災害時、どんな人でも日頃と同じような冷静な判断をすることは、難しいでしょう。

そのため正しくない情報に流される危険性も高まるのです。

いざという時に困らないために、正しい情報を入手できる方法を考えておくことも重要です。

情報を活かす 命を守る

たくさんの情報があふれている中、どんな入手法法があるのかご紹介しましょう。

① 緊急地震速報

緊急地震速報は、地震の発生直後に、各地での強い揺れの到達時刻や震度を予想し、可能な限り素早く知らせる情報のことです。強い揺れの前に、自らの身を守ったり、列車のスピードを落としたり、あるいは工場等で機械制御を行うなどの活用がなされています。

緊急地震速報のながれ

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参照:気象庁

スマートフォンなどから流れるあの音は、見なくても危険を感じさせてくれます。

② 災害用統一SSID 00000JAPAN (ファイブゼロジャパン)

00000JAPANとは、大規模災害発生時に無料開放される公衆無線LANになります。

※災害発生から72時間以内に、この「00000JAPAN」が開放されます。

個人が契約している通信キャリアに関わらず、公衆無線LANを提供する事業者などが協力し、サービスを保ってくれています。

通信キャリアで言えば、株式会社NTTドコモやKDDI株式会社、ソフトバンク株式会社など7団体が参加しています。

その他にも自治体等で24団体、メーカー等で15団体、認定事業者は46団体(2020年6月8日現在)となっています。

無料開放する条件は、大規模災害によって「携帯インフラが広範囲に被害を受け、携帯電話やスマートフォンが利用できない状態が長時間継続する恐れがある場合」と限定されています。

出典:一般社団法人 無線LANビジネス推進連絡会

③ 防災ラジオ(携帯型ラジオ)

大規模な災害の場合、長期間ライフラインが停止する可能性も高くなります。

電気がなければ、テレビが使えなくなる、スマホやタブレットもバッテリー切れになるなども考えれます。

万が一の場合に備え、防災ラジオを用意しておくこともひとつの方法です。

今はラジオの機能だけでなく、手動発電やLEDライトやスマホ充電機能が付いたタイプなど、さまざまな物が販売されています。

いざとなってからでは遅いのです。

事前に準備を行いましょう。

④ 防災アプリ

防災アプリとは、防災気象情報や避難情報といった災害関連情報を収集するなどの機能を備えた、防災に役立つアプリの総称です。

知りたい情報を集めるだけではなく、中には家族と情報を共有できるタイプのアプリもあります。

家族内で防災に対して、どう対策し、いざという時にどうするのかなど、話し合いをしておくことも重要です。

上でいくつかご紹介しましたが、これもほんの一部に過ぎません。

災害時にしっかりと使いこなすために、日常から防災に関して意識してみましょう。

大切なあなたの家族を守りたい ―KEEP YOUR SMILE―

地震という非日常での場合、いかに冷静に行動できるのかが被害を最小限にできる、カギを握っています。

地震大国と呼ばれる日本では、

繰り返される大規模地震や余震への対策が大きな課題とされています。

その対策で大きな力となるのが、制震装置の導入です。

制震装置を導入することにより、建物の揺れをしっかり抑え、ダメージを減らし建物を守ります。

「αダンパーExⅡ」を導入した場合、最大55%の地震の揺れを吸収します。

繰り返しの地震にも強く、小さな揺れからもその効果を発揮することが特徴です。

13,000棟以上の供給実績、東海地区No.1の採用数で培った知識やノウハウが活きてくるのです。

家族の生命と財産を守る住宅を目指して!「αダンパーExⅡ」がしっかりとバックアップします。

耐震住宅に制震装置をプラスしてみませんか。

ご不明な点等ございましたら、お気軽にお問い合わせください。

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大切な財産と家族の命をお守りします。

株式会社トキワシステム

統括営業本部 静岡県浜松市西区大平台2丁目48番24号
TEL 053-525-8080 FAX 053-525-8822

東京営業所 東京都港区西新橋1丁目17番6号
TEL 03-6550-9250 FAX 03-6550-9251

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CONTACT

「制震ダンパーの採用を考えているから、もっと詳しく知りたい。」
「お施主様に更なる安心・安全をご提供して、他社との差別化を図りたい。」
「マイホームの地震対策を考えているけど、何からやればいいのか分からない。」

トキワシステムが提供する制震装置「αダンパーExⅡ」は、このような悩みを解決します。
13,000棟以上にもおよぶ採用実績を持つ制震装置「αダンパーExⅡ」の事がよく分かる資料を無料でお届けします。

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