南海トラフ地震の発生時期を予想【いつ頃起こる？】

どんな自然災害も、いつ起こるのか、どこで起こるのか。

誰にも分かりません。

それは地震に対しても、同じです。

その中でも近年注視されているのが、「南海トラフ地震」です。

南海トラフ地震は、駿河湾から日向灘沖にかけてのプレート境界を震源域として、概ね100～150年間隔で繰り返し発生してきた大規模地震のことです。

前回の南海トラフ地震がかなりの時間が経過した今、次の南海トラフ地震発生の切迫性が高まってきています。

ここではこれから起こるかも知れない南海トラフ地震について、まとめていきましょう。

いつ発生するか分からないからこそ、日頃の備えが必要となります。

これから家づくりを考えている人にはもちろん、家づくりをアドバイスする方であれば「お客様の目線に立ったアドバイス」をするために知っておきたい情報です。

地震に対する情報を知ることは、地震対策にもつながっているのです。

南海トラフ地震とは

南海トラフの地震は、「南海トラフ」と呼ばれる駿河湾から日向灘沖にかけてのプレート境界を震源域として、概ね100～150年間隔で繰り返し起きてきた海溝型地震です。

出典：南海トラフ地震とは｜気象庁

上の図のように日本は、4つのプレートがぶつかり合っている場所にあります。

日常の中で海側のフィリピン海プレートが沈み込む際に、陸側のユーラシアプレートを地下へ引きずり込んでいきます。

その力がだんだん大きくなり、この力に耐えられなることで跳ね上げられるようにプレート境界がずれてしまいます。

この時に発生するのが、南海トラフの地震です。

 過去の地震を調べていくと、南海トラフのプレート境界で前回に起きた地震は、昭和東南海地震（1944年）及び昭和南海地震（1946年）です。

その前の地震の発生状況から考えると、日々その周期に近づいているのです。

3つの地震がキーポイント

駿河湾から日向灘沖にかけてのプレート境界で発生する地震には、「東海地震※1」「東南海地震※2」「南海地震※3」の3つの地震があります。

• ※1　東海地震：駿河湾から静岡県内陸部合を震源域とする地震

• ※2　東南海地震：遠州灘～三重県南東沖を震源域とする地震

• ※3　南海地震：和歌山県南方沖～四国沖を震源域とする地震

この3つの地震は、過去平均で100年に1回発生していますが、南海トラフ巨大地震の恐怖は「この3つの地震が連動する」ことです。

ひとつでも大きな被害を及ぼす地震が3つ同時に発生することを考えると、かなりの大きさが予想されます。

（強震動生成域を陸側寄りに設定した場合）

出典：南海トラフ地震で想定される震度や津波の高さ｜気象庁

3連動地震となった場合、東日本大震災のマグニチュード9.0を超える「マグニチュード9.1」となるのではと予測されており、上の図のように関東から九州まで日本の約半分に被害が広がるのです。

自分たちは関係ないでは済まされないのです。

地震対策は1日ではできません。

今からこれからの災害に対して、検討していく時期にきているのです。

広範囲に被害が出る南海トラフ地震

3連動地震という巨大地震になった場合、多くの地域に揺れなどの影響が現れます。

では揺れを含めた地震被害はどのようになるのでしょうか。

1都2府26県、実に707市町村にもおよぶ

南海トラフ地震が発生した場合、死者数は32万人にもなると想定されています。

地震の恐怖は、地震の起こった震源地だけではなく、思いがけない広さまで広範囲になる可能性を持っていることです。

南海トラフ地震防災対策推進地域

（緑色に塗られた領域、赤線で囲まれた領域は南海トラフ巨大地震の想定震源域、内閣府資料に一部加筆）

出典：南海トラフ地震で想定される震度や津波の高さ｜気象庁

南海トラフ地震では、1都2府26県、実に707市町村にもおよび、阪神淡路大震災や東日本大震災と比較にならないほど広い範囲におよびます。

特に内閣府が想定に基づいて指定した「南海トラフ地震防災対策推進地域※」（下の図の赤線で囲まれた領域）では、あらかじめ対策を施すよう促されています。

• ※　国、地方公共団体、関係事業者等の各主体がそれぞれの立場で、建物の耐震化やハザードマップの整備等のハード・ソフト両面からの総合的な地震防災対策を推進することとされています。

南海トラフ地震　津波の影響は？

南海トラフ地震は、東日本大震災と同様「海溝型地震」とされています。

そのため揺れでの被害の他にも大きくなると考えられているのが、津波被害です。

津波に対する対応を強化するため、「津波避難対策特別強化地域」が指定（1都13県、139市町村）されています。

南海トラフ巨大地震の津波高

（「駿河湾～愛知県東部沖」と「三重県南部沖～徳島県沖」に「大すべり域＋超大すべり域」を2箇所設定した場合）

「南海トラフ巨大地震の被害想定（第二次報告）」（中央防災会議, 2013）

出典：南海トラフ地震で想定される震度や津波の高さ｜気象庁

津波の高さは最大34mとも想定され、約2～3分で私たちの生活環境まで押し寄せるとされています。

私たちが考えている以上に、威力もあり、進む速さも持っています。

津波はたとえ高さが低くても、注意が必要です。

注意するのは南海トラフ地震だけではない

ここまでは南海トラフ地震の情報を解説してきましたが、注意しておきたいのは南海トラフ地震だけではありません。

南海トラフ地震の最大の特徴は、他の地震に比べ「想定時期を予想できる可能性がある」ということです。

海溝型地震は、陸のプレートが海のプレートに引きずられて跳ね返る動きにより生じる地震です。

過去の南海トラフ地震の時、高知県の室津港の隆起が変化しています。

• 1707年　宝永地震　隆起高：1.8m期間：100年

• 1854年　安政東海・南海地震　隆起高：1.2m期間：92年

をかけて0となっています。

その沈降速度はほぼ一定の1.3cmとなっているため、1946年に発生した昭和南海地震の隆起高1.15mを1.3cm割ると約90年。

そのため2036年くらいに次の地震が発生するのではと、様々な対策を施しています。

いつ起こるか分からない直下型地震

その反面いつ起こるか分からない、いつ起こってもおかしくないのが「直下型地震」です。

直下型地震の特長は、南海トラフ地震のような海溝型地震に比べて規模は小さく、被害範囲も20～30㎞程度範囲も限定されると予想されています。

しかし震源が浅い場合、揺れによる大きな被害が発生すると想定され、地震発生の予知はできません。

図　震度分布（都心南部直下地震）

出典：特集　首都直下地震の被害想定と対策について（最終報告）‐内閣府防災情報のページ｜内閣府

上の図のように、もし直下型地震が首都で発生した場合、その被害の大きさはとても大きなものになります。

• 地震の揺れによる建物の倒壊や損失、火災

• インフラ・ライフライン等の被害

• 建物等の直接被害や生産・サービス低下による経済的被害

など、様々な面で地震発生地区以外にも影響をあたえます。

気を引き締め、これからの災害対策を考えていきましょう

大きな地震の後は、地震対策に対しての注目も高まる傾向にあります。

しかしその時期から時が経つにつれ、地震そのものに対しての関心が薄くなりつつあります。

他の自然災害を含め被害を予防する・軽減させる対策は、1日で構築することは不可能です。

国や自治体からの全体的な支援はもちろんですが、家族の命と財産を守る！住宅の対策は、自分たちしかできないのです。

そのひとつがトキワシステムの制震ダンパー「αダンパーExⅡ」です。

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制震ダンパー「αダンパーExⅡ」は、新築住宅はもちろん、既存の住宅にも設置できる地震対策です。

これから家づくりを考えている方も、家づくりをアドバイスしている工務店の方も、ぜひ一度制震ダンパーを検討してみませんか。

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