大地震に備える 活断層の地震とは
世界の中でも地震の発生率の高い国、日本。
日本で住み続けている以上、地震の発生は避けられない現実です。
いつ発生するのか分からない、発生するかも分からないため、地震対策という言葉に現実味がわかないという方もいらっしゃるかも知れません。
準備なしでは大きな地震被害に、対応していくことは不可能なのです。
今回は「地震対策」を考える上で必要な、地震の知識にクローズアップしてみましょう。
地震が発生したら、どのような被害が考えられるのか。
地震のリスクは現在、どうなっているのかなど、今知りたい情報を集めました。
いつ発生するか分からないからこそ、日頃の備えが必要となります。
これから家づくりを考えている人にはもちろん、家づくりをアドバイスする方であれば「お客様の目線に立ったアドバイス」をするために知っておきたい情報です。
地震に対する情報を知ることは、地震対策にもつながっているのです 。
目次
地震で発生する被害とは
地震は大きな揺れが訪れるだけではなく、様々な被害を同時に引き起こします。
どんな被害が発生するのかを知るためには、過去の地震を振り返ることも重要です。
では一体どのような被害が発生するのかを、過去の地震から考えてみましょう。
火災の発生
地震に伴う火災は、どの地域でも発生しやすい被害のひとつです。
特に火災で甚大な被害が発生した地震は、「関東大震災」です。
今よりも建物自体、地震の揺れに耐えられる建物も少なかったとは思いますが、多くに尊い命が火災によって失われました。
炎を巻き込んだ竜巻状の空気の渦が発生し大きな被害をもたらす火災旋風が発生し、その猛烈な炎と風により急速かつ広範囲の火災延焼を引き起こしました。
建物倒壊
火災での被害も多かった「阪神淡路大震災」ですが、火災の被害に合わせ「住宅が倒壊する」などの被害が多く発生した地震です。
多くの建物が倒壊し、道路などを塞いでしまったため、緊急車両が通れないなどからさらに被害を大きくしてしまったとも言えるでしょう。
土砂災害
熊本地震では、震度７（マグニチュード7.3）の大きな地震が立て続けに2回も発生しました。
本震の他にも強い余震などの影響もあり、多くの建物が倒壊したほか、道路、電気、通信設備等のインフラ施設にも多大な被害が生じました。
南阿蘇村では、地震の影響により発生した土砂災害により、人的被害、住家被害、道路損壊などの甚大な被害も多くありました。
津波の到来・液状化現象
津波で多くの尊い命や大切な建物などが失われた地震が、「東日本大震災」です。
東北地方から関東地方にかけての太平洋沿岸を巨大な津波が襲いました。
大きな揺れから震度７を観測した地域だけにとどまらず、震源から遠く離れた大阪市などの高層ビル上層階まで大きな揺れを感じたと言われています。
大きな揺れが発生したことにより到来した津波以外にも、東京湾岸地域では液状化現象により大きな被害派生したというデータが残っています。
このように地震という災害は、揺れに対する対策の他にも、連動する被害を抑える取り組みが必要なのです。
もし大都市で地震が発生したら
地震対策の難しさは、その地域の特性を考えた対策が必要なことです。
例えば海のない地域の場合、津波に対する対策を考えません。
そしてそこで過ごす人の密集度によっても、起こる災害も対策も変化します。
では大都市で地震が発生したら、どんな被害が起こるのでしょうか。
考えてみましょう。
建物倒壊の可能性
一見普通の建物に見えても、建物の古さは分かりません。
特に大都市の場合、建物の数が多いことから「倒壊しやすそうな建物」が気づかれないであることも。
古いビルや家屋そのものが倒壊するだけではなく、外壁や窓ガラスが割れて落下しケガをする可能性もあります。
大都市の地震では、目の前の安全だけではなく「頭上の安全」もしっかりと確認しましょう。
ライフラインの停止
地震発生の場合、停電や都市ガスの停止、水道の断水など、生活に必要なライフラインの停止する可能性も高まります。
地震の規模や広さによっては、復旧までに多くの時間がかかる場合も考えられます。
道路の分断や公共交通機関の停止
いろいろな被害が考えられますが、中でも最も影響があると思われるのは、「道路の分断や公共交通機関の停止」することです。
- 建物が崩れることにより道路が通れなくなる。
- 信号が消えてしまうことにより、渋滞が起きる。
- 歩行者や自動車などが集中し、避難が困難になる。
- 公共交通機関の停止により、自宅に帰れないなどの帰宅困難者が発生する。
などの影響が考えられます。
自宅の場合、住まいの避難場所はどこなのかを知っている方も多いでしょう。
では勤務先では？と問われると、どこだろうと思う方も少なくないでしょう。
地震はいつ自分の身に起こるか分からない災害です。
勤務先でも避難場所を確認するなど、命を守る行動が取れるよう準備しておきましょう。
地震の原因となる活断層とは？
地球の表面は、いくつもの板状の岩盤（プレート）で覆われており、それぞれが別々の方向に移動しています。
上の図のように、日本列島には大きな4つのプレートが常にぶつかり合っている環境です。
そのため岩盤の中に大きなひずみが蓄えられていきます。
そのひずみを開放するために、岩盤が断層を境に急速に動くことによって地震が発生するのです。
活断層とは
地震の発生の原因とされるのが、「活断層」といわれています。
過去に繰り返し地震を起こし、将来も地震を起こすと考えられている断層を指します。
日本の周辺には約2,000もの活断層があり、それ以外にもまだ見つかっていない活断層が多数あると言われています。
そこで思うことは、「活断層がない地域であれば、地震は発生しないのでは」という部分です。
一言で活断層と表していますが、ひとつひとつ活断層の大きさは違います。
活断層では、「地震の規模がある程度大きくなければ、地表に断層のずれは現れない」と言われています。
しかし活断層自体を目に見ることはできず、土地の浸食や土壌の堆積により痕跡が不明瞭になっている場合も考えられます。
活断層が確認されていない地域でも、隠れた活断層が眠っている場合も少なくないのです。
活断層がないから地震対策が必要ないのではなく、どの地域に発生してもおかしくないと考えることが重要です。
自分たちの地域は大丈夫？大都市は？
日本には数多くの活断層があると言われています。
いろいろな企業、いろいろな方が地震研究を行い、私たちの今後について役立つ研究を行っているのが現実です。
その中のひとつに、「地震調査研究推進本部」というものがあります。
地震調査研究推進本部とは、平成7年1月17日に発生した阪神淡路大震災の経験を活かし、「地震に関する調査研究の成果を社会に伝え、政府として一元的に推進する」ために作られた組織です。
ホームページを見ても分かりますが、子どもたちでも分かるようなキッズページから、詳しい活断層の情報など、たくさんの知識を知ることができます。
長期評価
その中でも注目しておきたい情報が、「長期評価」です。
長期評価とは、主要な活断層で発生する地震や海溝型地震を対象に、地震の規模や一定期間内に地震が発生する確率を予測したものを「地震発生可能性の長期評価」（長期評価）とされています。
地震の予想は不可能と言われていますが、ちょっとした変動に対してどう対応していくのが大切です。
活断層の長期評価
社会的・経済的に大きな影響を与えると考えられ、マグニチュード（Ｍ）７以上の地震を引き起こす可能性のある主要活断層帯（基盤的調査観測の対象活断層帯）について、個別に長期評価を行ってきました。
個別の活断層を注視することも重要ですが、その周囲の活断層と合わせて気をつけていくことが重要です。
その長期評価の結果が下の図になります。
出典：「長期評価」｜地震調査研究推進本部
このように、日本列島には数多くの活断層があるのが現実です。
海溝型地震の長期評価
日本列島周辺では海のプレートが陸のプレートの下に沈み込んでいて、プレート境界や、沈み込む海のプレートの内部では大きな地震によって大きな津波が襲う可能性もあります。
この地域で発生する地震を「海溝型地震と呼び、地震が発生する領域や規模、確率などについてまとめた長期評価になっています。
その長期評価の結果が下の図になります。
出典：「長期評価」｜地震調査研究推進本部
地震の発生でも注視されている「南海トラフ」や首都東京から北海道まで続く「相模トラフ」など、30年以内の地震発生率も26％以上との評価も出ています。
大都市であれば人も集中していることから、パニックに陥る可能性も高いと言われています。
住宅の地震対策に合わせ、身の安全を守る方法を持ち合わせておくことが必要です。
身近な地震が、大地震につながる
大きな地震の前兆としてあげられるのは、
- 前震
- 地震雲
- 地鳴り
- 火山活動
などが起こるとも言われていますが、必ず発生するとは言えません。
2021年もまだ始まったばかりですが、気象庁の震度データベースを検索してみると、下の様に数多くの地震が発生しています。
地震の発生日時 ： 2021-01-01 00:00 ～ 2021-01-15 23:59
地震回数の集計 ： 日別回数
震度1から震度4までの地震が、2021年が始まってからわずか15日ですが、合計55回にも及ぶのです。
他の自然災害を含め被害を予防する・軽減させる対策は、1日で構築することは不可能です。
国や自治体からの全体的な支援はもちろんですが、家族の命と財産を守る！住宅の対策は、自分たちしかできないのです。
そのひとつがトキワシステムの制震ダンパー「αダンパーExⅡ」です。
設置したお客様からも、「設置した後、大きな地震が発生しましたが、外壁の塗り壁にもヒビもなく、性能面でも信頼度が高まりました。」など「ダンパーを入れているから大丈夫」という安心感が心強いという感想をいただいております。
制震ダンパー「αダンパーExⅡ」は、新築住宅はもちろん、既存の住宅にも設置できる地震対策です。
これから家づくりを考えている方も、家づくりをアドバイスしている工務店の方も、ぜひ一度制震ダンパーを検討してみませんか。
大切なあなたの家族を守りたい ―KEEP YOUR SMILE―
地震大国と呼ばれる日本では、
繰り返される大規模地震や余震への対策が大きな課題とされています。
制震装置を導入することにより、建物の揺れをしっかり抑え、ダメージを減らし建物を守ります。
「αダンパーExⅡ」を導入した場合、最大55%の地震の揺れを吸収します。
繰り返しの地震にも強く、小さな揺れからもその効果を発揮することが特徴です。
13,000棟以上の供給実績、東海地区No.1の採用数で培った知識やノウハウが活きてくるのです。
家族の生命と財産を守る住宅を目指して！「αダンパーExⅡ」がしっかりとバックアップします。
耐震住宅に制震装置をプラスしてみませんか。
ご不明な点等ございましたら、お気軽にお問い合わせください。
著者情報
トキワシステム代表「中本 智規」
制震ダンパー・地震対策の情報について発信しています。
トキワシステムが提供する制震ダンパー『αダンパーExⅡ』は、地震から建物を守り、住まいの安心と安全をご提供いたします。
