南海トラフ地震対策はどうなっている?|ライフラインの復旧と住宅の備え

南海トラフ地震対策はどうなっているライフラインの復旧と住宅の備え

世界の中でも地震の発生が多い日本では、南海トラフ地震や首都直下地震など「今後発生するかもしれない地震」に対しての関心が高まっています。

地震などの災害時、自宅を含め建物の損害も大きな注意点ではありますが、ライフラインの停止は生活環境に直結します。

地震に対する備えは、1日ではどうすることもできません。

自分たちでできる地震対策!

トキワシステムの制震ダンパー「αダンパーExⅡ」を合わせることで、より安全な住まい環境を整える方法をご紹介します。

この記事を読んだらわかること

・過去の地震では、どのような被害があったのか。そしてライフラインが停止することで起こる影響など、知っておきたい情報を知ることができます。
・南海トラフ地震などの大地震では、どのような被害が想定されるのか。そしてどのような地震対策が、行われているのかを知ることができます。

過去の地震では、ライフラインにどのような影響が出たのだろうか?

大きな地震の発生後は、さまざまな部分でダメージを受けます。

住宅を含めた建物の被害や土砂崩れ、道路のひび割れや分断などさまざまです。

しかしその中でも生活の基盤となるのが、「住宅」そして「ライフライン」です。

主なライフラインとしては、「電気」「ガス」「水道」などがあり、これが欠けることにより生活に支障が現れます。

では実際に過去の地震では、ライフラインにどのような影響をもたらしたのかを解説していきましょう。

東日本大震災では

地震後の風景

東日本大震災は、2011年3月11日14時46分頃に発生しました。

三陸沖の宮城県牡鹿半島の東南東130km付近で、深さ約24kmを震源とする大きな地震で、揺れによる被害の他、津波の到達によりさらに被害が拡大しました。

人的な被害も死者・行方不明者を含めると約2万人と甚大であったこと。

そして私たちの生活の基盤となる「ライフラインの復旧」にも、多くの時間がかかりました。

電気の復旧

厚生労働省が発表した報告書では、停電は850万世帯、ガス不供給は46万世帯、断水は230万世帯に影響が出たと報告されています。

東日本大震災ライフラインの復旧 電気
出典:東北地方太平洋沖地震を教訓とした地震・津波対策に関する専門調査会

上のグラフは、東日本大震災での「電気の復旧状況」を表しています。

ライフラインの復旧が早い順番としては、「電気 >> 水道 > ガス」となるのが一般的とされています。

復旧の中でも1番スピードの速い電気ですが、阪神・淡路大震災では「倒壊などの家屋を除き約6日後には復旧しました。

一方東日本大震災では、地震から2ヶ月が経過したにもかかわらず、まだ復旧できていない現状がありました。

ガスの復旧

東日本大震災ライフラインの復旧 ガス
出典:東北地方太平洋沖地震を教訓とした地震・津波対策に関する専門調査会

ガスはライフラインの復旧の中でも、最も時間がかかるとされています。

阪神・淡路大震災でも85日という時間がかかりましたが、東日本大震災では5月4日に復旧しています。

しかし地震・津波などにより復旧ができない建物が「6万戸もあった」ことが、地震の大きさを感じさせます。

水道の復旧

東日本大震災ライフラインの復旧 水道
出典:東北地方太平洋沖地震を教訓とした地震・津波対策に関する専門調査会

水道は、地中の中を通っているため復旧にも時間を要します。

阪神・淡路大震災では42日後、東日本大震災でも多くの時間がかかりました。

水道の場合、セットとして考えなければならないのが「下水道の復旧」です。

特に今は、下水機能が復旧しなければ今の生活に戻ることは難しいのです。

東日本大震災ライフラインの復旧 下水道
出典:東北地方太平洋沖地震を教訓とした地震・津波対策に関する専門調査会

大きな地震により、下水道処理施設にも多くの被害が発生しました。

ライフラインの復旧のためにできること

ライフラインの復旧のためには、

○ 電線や電柱など電気設備の復旧
○ 上下水道の配管復旧
○ ガス経路の復旧

などが必要となります。

都市ガスや上下水道は地中の中にあるため、工事するにも時間がかかり、ガスは目に見えないため安全確認から入らなくてはならないなど、さらに復旧までの工程も多くなります。

地震は私たちの生活を一瞬で変化させてしまいますが、揺れに強い建物を作ることで「復旧にかかる時間」を削減することができます。

例えば、地震の揺れで住宅や家を囲む壁が倒壊することにより「道路を塞ぐ」ことも考えられます。

  • 道路が塞がれることにより、緊急車両が取れない。
  • ライフラインなどの工事が遅れるなど、さまざまな影響が考えられます。

災害に強い家づくりをすることで、そういった自体を防ぐことができます。

地震の前にできることを、一つずつ取り組んでいきましょう。

<参考コラム>地震による建物倒壊を防ぐためには【揺れに合わせた対策が必須】

制震ダンパーをプラスして、災害時でも生き抜く住宅にしよう     

現在建てられている建物には、最低限の強さを保たせた建物しか建てられないようになっています。

トキワシステムでは、より安心・安全な住まいにするために!「制震対策+制震ダンパー」でより地震に強い住まいづくりをおすすめしています。

耐震住宅へ制震装置をプラスして

耐震対策は、地震の揺れに負けない!強い建物づくりを基本としています。

制震ダンパーαダンパーExⅡ

しかし強さを求める反面、強い揺れや繰り返しの揺れにより建物の柱や合板などが損傷し、支えが弱くなるなどのデメリットが存在しています。

制震ダンパーは、地震の揺れにより建物が変形した際「制震装置も一緒に変形する」ことで地震のエネルギーを受け流します。

そのため小さな地震から大きな地震まで、繰り返される揺れに対しての損傷を削減する効果を高めてくれます。

地震の揺れをよく吸収するシミュレーション結果

例えば耐震対策だけを施した住宅では「約3㎝」もある建物の変位が、制震ダンパーと合わせることでその半分「約1.5㎝」まで抑えることも可能です。

これからの地震対策は、大きな1度の地震に耐えられる住宅づくりではなく、「何度発生しても倒壊しない」という観点が重要なのです。

<参考コラム>耐震・制震・免震の違いとは?コストやメリット・デメリットについて解説

南海トラフ地震での対策はどうなっている?       

今後発生するかもしれない地震として注目されているのが、南海トラフ地震です。

では実際に今、南海トラフ地震が発生した場合「どのような被害」が想定され、「どのような対策」が大なわれているのでしょうか。

南海トラフ地震被害予想

南海トラフ地震防災対策
出典:南海トラフ地震防災対策推進地域|気象庁

南海トラフ地震は上の図のように、広い地域に影響をあたえるとされています。

もしかしたら南海トラフ地震の注意が促されている地域の方は、「東海地震」「東南海地震」「南海地震」という名称の方がなじみ深いかもしれません。

上記であげた3つの地震は「南海トラフ」に起因する地震と想定されており、100~150年間隔で繰り返し発生しています。

建物・人的被害

津波や建物の倒壊・火災などで、最悪の場合全国で32万人が死亡し、238万棟あまりの建物が全壊や焼失する恐れがあるとの想定が出てきます。

また地震により自宅に戻れないなどの避難者は、地震発生から1週間で最大950万人に上るなど影響が長期化するのではないかと注視されています。

ライフラインなどインフラの被害

先ほど解説したように1度被害に合ったライフラインの復旧には、とても時間がかかります、

南海トラフ地震では、

・電力は、約2,410万軒~約2,710万軒が停電する。
・火力発電所の運転停止等により、西日本全体の供給能力が電力需要の5割程度となる。
・固定電話は、約810万回線~約930万回線が通話できなくなる。
・輻輳 (ふくそう) により、固定電話・携帯電話は、1割程度しか通話できなくなる。(90%規制)
・インターネットに接続できないエリアが発生する。
・上水道は、約2,570万人~約3,440万人が断水する。
・下水道は、約2,860万人~約3,210万人が利用困難となる。
・都市ガスは、約55万戸~約180万戸の供給が停止となる。

出典:内閣府防災情報のページ

のような被害が想定されています。

南海トラフ地震により、最悪の場合関東から九州にかけて被害が発生する可能性があります。

その場合、日本の物流関係にも大きな影響が出るなど「被害は日本全国」に広がります。

国などが行っている地震対策は

国や自治体などでは、住宅、建築物、宅地の耐震化の推進や南海トラフ地震防災対策推進地域の指定などさまざまな地震対策を行っています。

・活動可能な体制などの初動体制の立ち上げ
・避難支援(住民等の安全確保)
・所管施設・事業者における利用者の安全確保
・被災状況等の把握
・被災者の救命・救助
・被害の拡大防止・軽減
・被災者・避難者の生活支援
・施設等の復旧、被災地域の復興

しかし地震の発生は、いつ・どこで・どんな大きさのものがなど予想することはできますう。

政府や自治体の行える対策では、どうしても「発生後に着目」したものが多くなってしまいます。

自分たちの住まいを守る対策を施すなど、個人でできることを考え・施す時期に来ているのです。

<参考コラム>南海トラフ地震のために私達ができる対策や備えとは

まとめ:今一度あなたの住まいを振り返ってみよう

地震発生は、誰も止めることができません。

しかしできることを一つずつ行うことで、下のように被害を抑えることが可能です。

防災対策を施すことの予想
出典:内閣府防災情報のページ

多くの人が早めに避難した場合、津波の犠牲者は最大でおよそ80%少なくなり、建物の耐震化率を引き上げれば、建物の倒壊はおよそ40%減らせると推計しています。

その方法のひとつが、制震ダンパーの取付けです

制震装置にはゴムダンパーや鋼材ダンパーなどがありますが、αダンパーExⅡは圧倒的に小型なのが特徴です。

制震ダンパーαダンパーExⅡ

我が家にも付けられる?本当に効果があるの?など採用に迷っている方は、ぜひお気軽にご相談ください。

<参考コラム> 制震ダンパーが選ばれる理由|αダンパーEx Ⅱ

大切なあなたの家族を守りたい ―KEEP YOUR SMILE―

地震大国と呼ばれる日本では、繰り返される大規模地震や余震への対策が大きな課題とされています。

制震装置を導入することにより、建物の揺れをしっかり抑え、ダメージを減らし建物を守ります。

「αダンパーExⅡ」を導入した場合、最大55%の地震の揺れを吸収します。

繰り返しの地震にも強く、小さな揺れからもその効果を発揮することが特徴です。

16,000棟以上の供給実績、東海地区No.1の採用数で培った知識やノウハウが活きてくるのです。

家族の生命と財産を守る住宅を目指して!「αダンパーExⅡ」がしっかりとバックアップします。

耐震住宅にαダンパーExⅡをプラスしてみませんか。

ご不明な点等ございましたら、お気軽にお問い合わせください。

監修者情報

株式会社トキワシステム

株式会社トキワシステム

制震ダンパー・地震対策の情報について発信しています。
トキワシステムが提供する制震ダンパー『αダンパーExⅡ』は、地震から建物を守り、住まいの安心と安全をご提供いたします。

保有資格
・二級建築士
・フォークリフト運転技能者
・木材加工用機械作業主任者
・第二種電気工事士

受賞歴
・GOOD DESIGN AWARD 2021