耐震とは？基準・等級・補強など、耐震対策を簡単に解説│耐震の限界、制震との組み合わせが勧められる理由も紹介
地震が多い日本では、地震に耐えられる家になる「耐震」の考え方は、家族の命を守るために欠かせません。
しかし実は、耐震には「耐震基準・耐震等級・耐震補強」など、様々な対策が存在しています。
本記事では、こうした耐震についての考え方をまとめた上で、制震、免震といった他の地震対策についてもご紹介します。
・地震に耐えられる「耐震」について、考え方を整理できます。
・耐震以外にも検討したい地震対策について確認できます。
今、費用を抑えつつ住宅の地震対策に高い効果を得られる「制震ダンパー」のニーズが高まっています。
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目次
日本で地震対策が必要になる理由
はじめに、そもそも日本において地震対策が必要になる理由は何なのでしょうか。
こちらの図は内閣府が発表している、日本において注意するべき地震の一例を示したものです。
- 首都直下地震：30年以内の発生確率70％程度
- 南海トラフ地震：30年以内の発生確率80％程度
- 日本海溝・千島海溝付近海溝型地震：30年以内の発生確率7～40％
このように、マグニチュード7を超える地震の発生が全国で想定されています。
また、こちらの図に表示されていない断層による地震が発生する可能性もありますので、日本に住んでいる以上は地震対策は欠かせません。
＞関連コラム：【地震が少ない県はどこですか？】震度4以上の地震の少ない県をランキング形式で紹介
主な地震対策「耐震・制震・免震」
具体的な地震対策として、日本では主に3つの方法が利用されています。
- 耐震：強度を高めて揺れに耐える
- 制震：制震ダンパーなどを利用して揺れを吸収、減衰する
- 免震：基礎と建物の間に装置を設置、揺れを伝えにくくする
このうち最も重要視される対策のひとつが「耐震」です。
「耐震」とは、建物そのものの強度を向上させることで破壊や損傷を防ぐ技術です。
- 耐力壁（地震に耐える役割を持つ壁）や筋交いの適切、バランスよい配置
- 構造計算による安全性の正確な確認
- 揺れに耐えられる強固な基礎
- 揺れによる引き抜きなどに強い耐震金物の利用 など
こうした対策を取ることで、地震の揺れに強い家を実現します。
＞関連コラム：結局「耐震・免震・制震」のどれがいいの？効果的な組み合わせの解説と実例を紹介
耐震には「基準・等級・補強」がある
耐震についてさらに紐解くと、次の3つがあることが分かります。
- 耐震基準
- 耐震等級
- 耐震補強
耐震基準：法律で定められる最低限のルール
耐震基準とは、建物が地震に耐えられるかを判断するために国が定めた設計・施工上のルールで、大きな地震が発生するたびに以下のとおり見直しがされています。
- 1981年：震度6強でも倒壊しない水準を目指す「新耐震基準」を導入
- 2000年：柱や壁の配置バランス厳格化、耐震金物の設置基準が強化された「現行耐震基準」を導入
耐震基準は守らなければ建築許可がおりず、家を建てることができません。
日本において家を建てるための最低限の基準が耐震基準といえます。
＞関連コラム：新旧耐震基準と2000年基準の違いとは？｜耐震性の確認や耐震補強の方法を解説
耐震等級：耐震性を示す、3段階で評価される指標
耐震等級とは、建物がどの程度の地震に耐えられるかを示す指標で、1から3まで、3つの等級があります。
- 等級1：建築基準法を満たす最低限の水準
- 等級2：等級1の1.25倍の耐震性
- 等級3：等級1の1.5倍の耐震性
住宅の安心度を示す目安として、近年では等級3を取得する住宅が増えています。
地震保険料が割引されるメリットもあり、将来の資産価値を維持することにも関係します。
＞関連コラム：【耐震等級とは？】耐震等級を高くすることで得られるメリット・デメリット
耐震補強：既存の住まいの耐震性を高める対策
耐震補強とは、既存の住宅に対して地震に耐える強さを高める工事のことです。
- 耐力壁や筋交いを追加して壁の強度を上げる
- 基礎のひび割れを補修する
- 屋根を軽量化して建物の重心を下げる など
具体的にはこうした対策が挙げられます。
耐震補強を実施する前に耐震診断で弱点を把握し、補強計画を立てることが一般的な流れです。
耐震補強は国や地方自治体が推奨していて、補助金が利用できる場合もあります。
＞関連コラム：耐震補強ってどのような対策なの？｜制震ダンパーをプラスして効果をアップさせよう
新築・既存の住宅に「耐震」の考え方を取り入れるメリット・デメリット
ご紹介した考え方で住まいを地震から守る耐震。
メリットと注意するべきポイントもありますのでご紹介します。
メリット
- 大地震での倒壊リスクを減らし、安全性を高められる
- 家族の安心感や心理的な支えになる
- 資産価値を維持しやすい（耐震等級による地震保険割引も）
- 補助金や減税制度を活用できる場合がある
デメリット
- 建築コストが上がることがある
- 既存住宅の補強工事は生活に支障を及ぼすことがある
- 複数回発生する地震によってダメージが蓄積することがある
そこでおすすめできる対策は、「耐震」に加えて「制震」を取り入れることです。
複数回発生する地震の揺れも吸収する制震ダンパーであれば、余震の発生時も自宅へのダメージを抑えられ、倒壊・損傷を防ぐことできます。
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耐震の弱点を克服する「制震」と「免震」
地震の揺れに対する建物の強度を高める「耐震」は重要な考え方ですが、単体では複数回発生して、柱や梁といった構造体に溜まるダメージの蓄積は避けられません。
そこで近年注目を集めているのは、「制震」や「免震」といった技術です。
制震：制震ダンパーなどを利用して揺れを吸収、減衰する
制震とは、建物内部に制震装置を設置し、地震の揺れを吸収・減衰する技術です。
特に制震ダンパーは揺れを効率的に分散させ、繰り返しの地震にも有効とされます。
制震の特徴
- 建物の変形を抑え、損傷を軽減する
- 繰り返す余震にも効果を発揮する
- 新築だけでなくリフォームで後付け設置も可能
- 在来工法・2×4・狭小住宅など幅広い構造に対応
- 装置自体は比較的小型でメンテナンス頻度も少ない
- 耐震工法と併用すると効果が大きい
＞関連コラム：制震とは？耐震・免震との違い、制震装置の種類も解説
免震：基礎と建物の間に装置を設置、揺れを伝えにくくする
免震とは、建物の基礎と建物の間に免震装置を設置し、地震の揺れそのものを建物に伝わりにくくする技術です。
揺れを根本から遮断するため、居住者が体感する揺れを大幅に減らせる点が特徴です。
制震の特徴
- 揺れを軽減する効果が高い
- 室内の家具転倒やガラス破損など二次被害も抑制できる
- 建物自体の損傷が少なく、補修コストを抑えやすい
免震は効果は大きいものの、設置およびメンテナンス費用が高額になる点には注意が必要です。
＞関連コラム：免震とは？特徴やメリットデメリットを詳しく説明｜戸建住宅への向き不向き
耐震と制震の相性を確認
耐震施工を行えば、住宅の強度を高めることはできますが、それだけで必ずしも被害を完全に防げるわけではありません。
地震のタイプや揺れの大きさによって、建物に与える影響は変化するからです。
そこでトキワシステムでは、耐震工法と制震ダンパー「αダンパーExⅡ」を組み合わせた対策をおすすめしています。
筋交いや構造用合板などによる耐震工法に「αダンパーExⅡ」を加えることで、建物の変位を約半分に抑え、損傷を大きく軽減できます。
「αダンパーExⅡ」は在来工法・2×4・伝統工法など幅広い木造建築に対応し、小型ながら高性能。狭小間口の3階建て住宅でも設置可能です。
耐震施工だけでは不安が残る地震対策も、制震ダンパーを取り入れることで被害を最小限に食い止めることが可能です。
実際に導入いただいたお客様からは、
「大きな地震の後も外壁にヒビが入らず安心できた」
「ダンパーを入れているから大丈夫という心強さがある」
といった声が寄せられています。
このように、耐震工法と制震ダンパーを組み合わせることで、建物そのものの強さに加え、繰り返す余震や精神的な安心感にもつながります。
新築はもちろん、既存住宅への後付けも可能ですので、これから家づくりを考えている方、またお客様へご提案される工務店の方にもぜひご検討いただきたい対策です。
まとめ│耐震対策は複合的に検討しよう
日本で安全に暮らすためには、住宅の「耐震」は欠かせない基本対策です。
ただし耐震だけでは限界があり、繰り返す地震や余震によるダメージも考慮する必要があります。
そのため「耐震」に加え、「制震」「免震」といった複合的な地震対策を取り入れることが大切です。
住まいの安全性をさらに高めたい方は、トキワシステムの制震ダンパー「αダンパーExⅡ」をぜひご検討ください。
新築にもリフォームにも対応できる安心の地震対策です。
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こちらのお問い合わせフォームまたは下記の黄色いバナーからどうぞ。
監修者情報
株式会社トキワシステム
制震ダンパー・地震対策の情報について発信しています。
トキワシステムが提供する制震ダンパー『αダンパーExⅡ』は、地震から建物を守り、住まいの安心と安全をご提供いたします。
保有資格
・二級建築士
・フォークリフト運転技能者
・木材加工用機械作業主任者
・第二種電気工事士
