リノベーションで耐震補強を同時にするべき「7つの理由」とは│補強工事の種類や必要性、会社選びまで徹底解説

「地震への備えと、暮らしの快適さを両立させたい」

リフォームやリノベーションをご検討中の方の多くは、こうした希望をお持ちです。

そこで本記事では、リノベーションと耐震補強を“同時に行うべき”7つの理由を解説します。

間取りの変更に加えて基礎や壁、屋根などの耐震化や制震装置の設置といった地震対策も見直すことで、安全性や快適性、資産価値を同時に高める方法がわかります。

 

そもそもリノベーションとは？

リノベーションとは、古くなった建物を“新たな価値を加えて再生する”ことを指します。

単なる修繕ではなく、性能やデザインを現代の暮らしに合わせて向上させる改修工事、また耐震性などを向上させる工事も対象となります。

リノベーションとリフォームの違い

リフォームは、老朽化や損傷した部分を「元に戻す」ことを目的とした修繕工事です。

一方、リノベーションは暮らし方そのものを見直し、住まいを“新しく創り変える”改修を指します。

たとえば、間取りの再設計、断熱性や耐震性能の向上、デザイン刷新など、機能性や快適性、資産価値を高める改修が対象となります。

耐震補強との関係（間取りの変更、開口部の拡大）

リノベーションでは、一部の壁を取り壊したり開口（窓など）を広げたりすることで、建物の構造バランスが変わる場合があります。

そのため、以下の例のように建物のバランスが耐震性に影響する耐震補強はリノベーションと切り離せない関係にあります。

• 壁を撤去する：耐力壁を他の位置に設け、強度バランスを確保
• 窓やドアを拡大する：開口補強金物や梁補強で耐力を補う
• 間取りを大きく変更する：構造計算を行い、必要に応じて基礎や柱の補強を追加

こうした工程を同時に行うことで、デザイン性と耐震性を両立させる工事を実現可能です。

＞関連コラム：注意が必要！リフォームで壁を撤去する｜耐力壁の配置が住宅の強さを左右する

旧耐震、新耐震、2000年基準の違いも把握

リノベーションする際に同時に確認したいことは、建物がどの「耐震基準」に該当するのかという点です。

日本では1981年と2000年に耐震性に関する大きな法律の改正があり、耐震性能の考え方が時代とともにグレードアップしてきました。

• 旧耐震（～1981年5月）：震度5程度で倒壊しないレベル
• 新耐震（1981年6月～1999年）：震度6強〜7でも倒壊しないレベル
• 2000年以降基準：地盤調査や接合部金物の義務化など、より強固な耐震性能

特に旧耐震基準に該当するお住まいの場合は、震度6弱を超える地震で倒壊する危険性が高まりますので、デザインや断熱に関するリノベーションの際に地震対策も講じることをおすすめします。

＞関連コラム：古い住宅の耐震性を知るには築年数が目安になる～耐震基準を知るには～

まずは耐震診断で耐震性を確認

耐震リノベーションを検討する際に欠かせないことは「耐震診断」です。

建物の構造や劣化状況を専門家が調査し、現状の耐震性能と補強の必要性を明確にする重要なステップです。

耐震診断：お住まいの耐震性を専門家が調査

耐震診断は、建物の構造的な安全性を専門家が調べ、どの程度の揺れに耐えられるかを数値で把握する調査です。

主な調査内容は次のとおりです。

• 基礎の状態：ひび割れや沈下がないか
• 柱、梁の強度：腐食、シロアリ被害、接合部の緩みの確認
• 壁の量と配置：バランスよく壁や柱が配置されているか
• 屋根や外壁の重さ：上部構造からの負担を確認

診断結果は「倒壊の可能性」や「補強の必要箇所」を明示した報告書としてまとめられ、補強計画を立てるための出発点になります。

＞関連コラム：耐震診断の費用はどれくらい？実施するメリットや流れ、診断結果を受けて「するべきこととは？」

耐震診断の費用の目安、補助金の利用方法

耐震診断の費用は、木造住宅でおおむね10万円程度～が一般的です。

ただし、多くの自治体では「耐震診断への補助制度」があり、条件を満たせば費用の全額または一部が助成されます。

また、診断後に耐震補強工事を行う場合も、同様に補助金の対象となるケースがあります。

まずは自治体の住宅課などに相談し、診断から補強まで一貫して支援を受けられる制度を確認することが大切です。

＞関連コラム：【2025】耐震リフォーム・改修の補助金を解説│国のほか県や市町村など自治体の補助金も紹介

リノベーションでできる耐震補強の種類

リノベーションでは、建物の構造を見直しながら耐震性を高めることが可能です。

基礎や壁、屋根などの補強から制震装置の導入まで、建物全体をトータルで強化する多様な方法がありますのでご紹介します。

• 基礎の補強（RC部分、金物）
• 壁の補強（筋交い、耐力壁、開口補強）
• 屋根の補強（軽量化）
• 間取りの変更（壁の設置、撤去、減築）
• 制震装置、免震装置の設置

基礎の補強（RC部分、金物）

建物を支える「基礎」は、耐震性の根幹となる部分です。

既存住宅では、ひび割れの補修や鉄筋コンクリートによる巻き立て補強、アンカーボルトや金物の追加などが行われます。

特に旧耐震基準の住宅では基礎と土台の接合部が弱いケースが多く、金物補強によって地震時の“浮き上がり”や“ずれ”を防ぐ工事もおすすめです。

構造体を支える足元を補強することで、建物全体の安定性が大きく向上します。

＞関連コラム：【木造住宅の構造を再確認】基礎と木部の構造とメリットデメリット

壁の補強（筋交い、耐力壁、開口補強）

壁は地震の際に建物の変形を防ぐ重要な要素です。

リノベーションでは、間取り変更に合わせて以下のような補強を行います。

• 筋交いの追加：木造住宅で横揺れに抵抗する骨組みを強化
• 耐力壁の新設、バランス調整：建物全体のねじれを防止
• 開口部の補強：大きな窓や扉まわりに梁、金物で補強

こうした対策を組み合わせることで、間取りの自由度を保ちながら建物の耐震性の向上を図ることができます。

＞関連コラム：耐力壁は大事？筋交いとは？耐震性を高めより地震に強い住宅にする方法とは

屋根の補強（軽量化）

屋根の重さは、建物の耐震性に大きく影響します。

とくに瓦屋根など重量のある素材は、地震時に上部へ負荷がかかり、倒壊リスクを高める要因になります。

このため、金属屋根やスレート材など、軽量な屋根への葺き替えが有効です。

また、屋根裏の構造材や金物も合わせて補強することで、揺れによる構造部へのダメージを軽減できます。

＞関連コラム：屋根は重いほうがいい？軽くしたほうがいい？重い屋根でも耐震性を高める方法も紹介

間取りの変更（壁の設置、撤去、減築）

リノベーションでは、生活動線や採光を考えて壁を撤去、新設することがあります。

しかし、壁は構造体として建物を支える要素でもあるため、慎重な設計が必要です。

• 壁を撤去する際は、耐力壁を別の位置に新設してバランスを確保
• 減築する場合は、建物全体の剛性を再計算して補強を追加

このような工夫によって、自由な間取り変更と安全性の両立が可能になります。

制震装置、免震装置の設置

既存住宅でも後付けで、制震ダンパーや免震装置を導入することは可能です。

• 制震装置：建物内部にダンパーを設置し、揺れのエネルギーを吸収して損傷を軽減
• 免震装置：基礎と建物の間に装置を設け、揺れを直接伝えない構造

中でも「制震」は費用と工期のバランスに優れ、またリノベーション時に設置すること容易な採用しやすい方法です。

地震後の修繕費削減や長寿命化にもつながりますので、「耐震」に加えて「制震」の考え方も導入しましょう。

リノベーションと耐震補強の同時施工がおすすめな理由

リノベーションと耐震補強は同時に行うことで、コスト削減や工期短縮、安全性向上を同時に実現できます。

補助金の活用や施工の一元管理も可能になり、効率的かつ安心の住まいづくりにつながります。

こうしたメリットについて、詳しく解説します。

（1）コストを削減できる

リノベーションと耐震補強を別々に行うと、解体や足場、施工管理といった費用を二度支払う必要があります。

一方で同時施工であれば、工事や仮設費用の重複を避けられ、全体コストを削減できます。

一度の工事で済みますので工期も短縮でき、効率的に耐震性と快適性を高めることが可能です。

（2）工事中の不便さを軽減できる

工事を2回に分けると、そのたびに仮住まいなど生活上の制限が発生します。

同時に行えば、工期をまとめて短縮できるうえ、引っ越しや荷物移動の手間も最小限に抑えられます。

居住中のリフォームのストレスを抑え、スムーズに新しい生活へ移行できるでしょう。

（3）地震に強い安心の住まいになる

リノベーションでの間取り変更や壁の撤去は、構造バランスに影響することがあります。

他のリノベーションと同時に耐震補強を行えば、新しい間取りでも耐震性を確保可能です。

構造計算に基づいて、デザイン性と安全性を両立した設計、住まいを実現できます。

＞関連コラム：【地震に強い家の特徴10選】揺れても安心の住まいを手に入れよう

（4）資産価値の向上を期待できる

耐震補強を施した住宅は地震に強い安心感と長寿命化により、中古市場でも高い評価を得られます。

リノベーションで外観や内装を一新することで、デザインと性能の両面から資産価値を底上げできますので、将来売却する際の価値向上に役立ちます。

（5）環境への負荷を軽減できる

既存住宅を活かすリノベーションは、建て替えに比べて廃材や新規建材による実質的なCO2排出を削減可能です。

さらに、耐震補強によって長く住み続けられる構造にすれば、スクラップ＆ビルドを避ける“エコな住まい”になり、居住中の満足度が高まります。

（6）補助金や減税を利用できる場合がある

耐震補強や省エネ改修といったリノベーション工事は、自治体の補助金制度や住宅ローン減税の対象となることがあります。

制度を組み合わせれば、数十万円〜百万円単位の支援を受けられるケースも。

申請には事前の診断や書類準備が必要ですので、自治体の担当課やリフォーム、リノベーション業者へ相談しましょう。

（7）施工管理を一元化でき手間がかからない

リノベーションと耐震補強を別々の業者に依頼すると、工程の重複や責任範囲の曖昧さが発生します。

同時施工なら、1つの会社で設計、施工を一元管理でき、進行もスムーズです。

担当者間の連携ミスを防ぎ、完成度の高い仕上がりを実現できるでしょう。

 

このように、各種リノベーションを実施する場合は、同時に耐震性を高める工事を実施することがおすすめです。

耐震+制震で地震に強い住まいを実現

＞制震ダンパー施工事例（株式会社六花舎設計様・F様邸・リフォーム）

リノベーションを耐震補強と同時に行うことで、費用の削減や工期短縮、構造バランスの最適化など多くのメリットがあることが分かりました。

さらにその際に「制震」を取り入れることで、建物の耐震性はワンランク上がります。

制震技術（制震ダンパー）は地震の揺れを吸収し、繰り返し発生する地震への対策にも効果を発揮し続けます。

改めて、制震技術を併用するメリットは次のとおりです。

• 余震、中小の地震にも効果を発揮し、建物の損傷を最小限に抑えられる
• 補修費用の軽減、建物の長寿命化につながる
• 家具転倒や内装被害を軽減し、安全性を高められる
• 資産価値を維持しやすく、将来的な売却時も有利に
• リノベ工事と同時施工が可能で、追加費用を抑えられる

リノベーションで耐震補強を検討する場合の会社選び

リノベーションと耐震補強を同時に行う場合、「デザイン」と「構造」の両方に強い会社を選ぶことが重要です。

見た目の仕上がりだけでなく、建物の安全性を科学的に支える構造設計の知識が欠かせません。

選ぶ際のチェックポイントは以下の通りです。

• 耐震診断、構造計算が自社でできる（または専門家と提携している）
• リノベーションと補強工事の実績が豊富で、施工事例を公開している
• 補助金、減税制度に詳しく、申請サポートがある
• 工事後の保証、アフターサポート体制が整っている

構造とデザインを一体で考えられる会社であれば、快適さと安心を両立した住まいを実現可能です。

＞関連コラム：耐震診断・工事はどこに頼むべき？業者選びの知っておきたいポイントを紹介

まとめ

＞制震ダンパー施工事例（株式会社エム・ジェイ様【埼玉県】）

リノベーションと耐震補強は同時に行うことで、安全性や快適性、資産価値やおしゃれさなど、すべてを高めることが可能です。

また、基礎や壁、屋根などの構造補強に加えて制震ダンパーを導入すれば、繰り返し発生する地震にも強い住まいを実現できます。

中古住宅を購入する際、また既存のお住まいを更新する場合など、リノベーションに合わせて耐震性を高める工夫も検討しましょう。

 

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これからリノベーションを検討される方は、制震技術の導入も合わせて検討してみましょう。

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